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書類送付の案内・メールでの送り方|書類送付状のテンプレートと例文

更新日:2024年06月08日

メール・手紙

契約書、見積書、請求書、申込書などの書類送付には送付状が必要不可欠です。重要な書類を確実に相手に受け取ってもらえるよう、明解に内容提示することがビジネスマナーです。書類送付状の作り方のポイントを押さえ、相手との良好な関係性を保ち、業務を円滑にしていきましょう。

春風商事株式会社 製造部 部長 高橋様 平素は格別のお引き立てを賜り厚く御礼申し上げます。 早速ではございますが、ご依頼をいただきましたご案内書を 本メールに添付いたします。 内容をご確認の上、ぜひともご検討いただきますよう、 よろしくお願い申し上げます。 【送付内容: 〇〇のご案内(全5ページ)】 何かご不明な点がございましたら、お手数ではございますが、 下記担当までお問い合わせ下さい。 今後とも宜しくお願い申し上げます。 本件に関するお問い合わせ先 ……………… 株式会社 風蘭 営業部 土井 槐 東京都港区◯◯◯□−□−□ tel.03-0000-0000 E-mail:**@**.** ………………

※参考記事5:資料送付 の際の案内メール

書類の添付方法

メールソフトにより細かい点は異なりますが、大まかに説明すると以下の手順です。 1.  メールを作成する 2.  [挿入]から[添付ファイル]を選択しクリック 3.  [添付ファイル挿入]ダイアログから添付するファイルを選択 4.  [添付]をクリック 5.  添付されたことを確認して、メールを送信

署名欄を工夫してみよう

メールの例文をご紹介しましたが、ビジネスではこのように、できる限り短文で、かつ礼儀をわきまえたスッキリとした見栄えのメール文が良いとされています。 分かりやすく、伝わりやすいのですが、少なからず素っ気ない感じは否めませんね。送る書類もデジタルなので現物感が薄いですし、送る人の印象が伝わりません。書類を送る人のキャラクターを少しだけアピールすることはメールでのビジネスで有効ですよ。 参考にしていただける記事をこちらにご紹介しておきます。 ※参考記事6:【デザイン別】メール署名のテンプレートまとめ(おしゃれ、かわいいなど)

メールでの書類送付:重要書類の送り方

メールで書類送付をする方法やマナーについて述べてきました。 最近では、署名や捺印が必要な、契約書や見積書などの重要書類もメールに添付することも少なくありません。最後の項目では、重要書類の書類送付をメールで行う際の注意点についてお話ししましょう。 書類送付の上級編です!

契約書や請求書のメールタイトル

書類送付を確実に相手に伝えるタイトルにする必要があります。別件のついでに請求書をメールに添付する場合も、添付している旨を相手に伝わるタイトルにしておいた方が良いでしょう。 添付していることが伝わらないと、重要書類の受け取りが見逃されてしまう恐れがありますから要注意です。 <例>  ・【○月分ご請求書】  ・【ご契約書を送付いたします】

押印が必要な場合の書類送付

これまで述べてきた通常の書類は、そのままエクセルやワード、あるいはPDFに変換して添付送信します。 署名や捺印が必要な場合は、変わってきます。手順は以下の通りです。 1.  相手先に、メール添付で書類送信する是非を尋ねて確認を取っておく 2.  書類を印刷する 3.  署名または捺印をする 4.  スキャナーで読み込む 5.  PDFなどの形式で書類を送信する 6.  スキャナーが無いときは電子印鑑か、FAX送信を使用する

実物の書類送付でないことの了解を得ておく

本来ならば実際に押印やサインのある書面を求めるのが、信用のある取引では必要です。しかし現在では、筆跡や印跡はデジタル解析が可能ですから、このような重要書類でもメール送信が認められる場合が多くなっています。相手先と、そのことを確認し合って了承を得ておきましょう。

電子印鑑ならパソコン上で押印できる

電子印鑑は紙に捺印するという行為を、そのまま電子化したもので、パソコン上で使える印鑑です。電子印鑑を使い、パソコン上で作った書類に画面上で「捺印」すると、紙に出力することなく、従来と同じ「承認」のしるしを残すことができます。これまでのビジネススタイルを変えることなく電子化できることが、電子印鑑の大きな特長です。 電子印鑑を無償で作成できるソフトが紹介されていますので、こちらに掲載しておきます。

電子印鑑をお使いいただくためのソフトウェア「パソコン決裁」。 「紙文書に捺印する」という日常的な行為のデジタル化を実現。従来の業務プロセスを大きく変えることなく、電子文書のまま承認業務や文書管理をすることが可能となります。 文書の電子化が進む今、「パソコン決裁」は業務改善、デジタル文書の信頼性向上を実現します。

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初回公開日:2017年03月05日

記載されている内容は2017年03月05日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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