平均勤続年数の計算方法・目安+平均勤続年数の長い企業ランキング

平均勤続年数とは、企業に勤めている従業員の勤続年数の合計を、従業員数で割ったものです。一般的には、平均勤続年数が長い企業は社員の出入りが少なく安定した企業、これが短い企業は、起業間もない場合を除いて、社員の出入りが激しい企業であるといえます。

平均勤続年数とは何か

平均勤続年数とは、企業に勤めている従業員の勤続年数の合計を、従業員数で割ったものです。一般的には、これが長い企業は社員の出入りが激しくなく安定した企業であると考えられます。これが短い企業は、起業間もない場合を除いて、社員の出入りが激しい企業であるといえます。その企業がもし大卒を継続的に採用し続けている社歴の長い企業で定年が60歳を長年維持してきた場合には、新卒の0年と定年間際の38年の平均である19年が標準となります。しかし、社員が増加し続けている場合にはこれより短くなります。

平均勤続年数は「現在勤務している人の勤続年数の平均」

平均勤続年数は、「現在勤務している人の勤続年数の平均」であって、「入社してから会社を辞めるまでの平均」ではありません。退職した社員を含めて社員通算10人の具体例を考えてみましょう。

社員A:  1976年入社 2014年退社  在社38年  退職済み
社員B:  1976年入社 1980年退社  在社4年  退職済み
社員C:  1981年入社 在職中     在社35年
社員D:  1990年入社 2010年退社  在社20年  退職済み
社員E:  1995年入社 在職中     在社21年
社員F:  2000年入社 在職中     在社16年
社員G:  2005年入社 在職中     在社11年
社員H:  2010年入社 在職中     在社6年
社員I:  2015年入社 在職中     在社1年
社員J:  2015年入社 2016年退社  在社1年  退職済み

○平均勤続年数:(35+21+16+11+6+1)/6=15年、
○在社年数の平均:(38+4+20+1)/4=15.8年
上の例では数値は大差ありませんが、それらの違いは次の図でご理解いただけるでしょう。平均勤続年数は現在の勤務者の在社年数平均、「入社してから会社を辞めるまでの平均」は、退職者の在社年数平均です。

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平均勤続年数の長い会社と短い会社

当然ながら、起業したばかりの会社は平均勤続年数が短く、社歴を超えることはありません。また、急成長を遂げている会社も新入社員の採用が増えていると平均勤続年数は短くなります。ですから、
平均勤続年数が短いだけで、離職率が高いと判断することはできません。
一方、業績不振で新入社員の採用を抑えている会社は平均勤続年数が長くなります。ですから、平均勤続年数が長いからといって、かならずしも安定している会社であるとは言えません。また、平均勤続年数が長いということはベテランが多いということであり、仕事の主導権をなかなか握れないとか、会社利益がベテラン中心に配分されるのではないかとか、心配の種が増えてきます。

平均勤続年数と業績を比較する

こういう場合には、四分割図で考えます。

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結局、平均勤続年数よりは業績が大事、ということになります。しかしながら、社歴の半分を基準として、長すぎる平均勤続年数は若い人材を導入できていないことを表し、会社が停滞している可能性を表し、短すぎる場合には会社をよく見定めなければならない、ということは言えると思います。

平均勤続年数のランキング

前項までは一生懸命理屈を述べましたが、そろそろ実際のデータを見てみましょう。上場会社でも事情は同じですが、この場合にはブラック企業は希少なので、平均勤続年数は保守性の指標としては使えるかもしれません。次にあげるのは、東洋経済ONLINEに掲載された「平均勤続年数」トップ200社のうちの上位100社を転載します。

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出典:東洋経済ONLINE/就活生必見!「平均勤続年数」トップ200社
(http://toyokeizai.net/articles/-/60138?page=2、=3より)

平均勤続年数のランキングが意味するもの

東洋経済ONLINEの記事を参考にして、このデータを考えます。
日本で平均勤続年数がもっとも長い会社はJR四国、2位はNTTファイナンス、3位は東武鉄道、4位に河合楽器製作所、5位に中国電力と続きます。JR四国は新しい会社ですが旧国鉄時代から引き継いだ社員が多いので、実際は旧国鉄の社歴と比較することになります。NTTファイナンスも前身は1985年設立のエヌ・ティ・ティ・リース株式会社であり、さらにその社員は元々、旧日本電信電話公社の社員が多いと思われるので、いずれも連綿たる歴史を持つ会社群です。
JR四国の平均勤続年数はなんと24年であり、植菌の定年は60歳であり、高卒18歳から採用開始として平均を計算すると平均勤続年数の基準は21年であり、これと比較すると平均勤続年数は3年も長いことになります。
全体傾向を見てみると、鉄道と電力・ガス・石油などのエネルギー関連会社、さらに百貨店などの老舗企業が多いことがわかります。百貨店を中心に、女性の平均勤続年数が長いのも特徴的であり、女性が長く働くには働きやすい会社の上位は1位が日本電気硝子、2位は高島屋と横河電機、4位は中電工、、5位に阪神百貨店と続きます。

《ここまででほぼ内容を解説し終わってしまったので、字数カットで終わってもよいと思います》
《以降は字数重視の内容です。》

就職人気企業ランキングと平均勤続年数ランキングがまったく違うのはなぜか

平均勤続年数が長い企業が人気があるといわれながら、それらの会社が「就職人気ランキング」の上位にランクされないのはどうしてでしょうか。次にあげるのは、文化放送キャリアパートナーズ就職情報研究所の調査をもとにした「2016年卒生が選ぶ「本当に志望したい会社 最新版!「就職人気ランキング」ベスト300社」です。

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出典:東洋経済ONLINE/就活生必見!「就職人気ランキングベスト300社」
(http://toyokeizai.net/articles/-/67632より)

就職人気企業の平均勤続年数

前掲のランキングの中から上位10社の平均勤続年数を調べようと思ったのですが、実は上位200社には1社も含まれず、さまざまなソースから集めた結果は次の通りです。。
1. 三菱東京UFJ銀行      14.5年
2. 全日本空輸(ANA)      12.2年
3. JTBグループ        約13年
4. みずほフィナンシャルグループ 14.4年(みずほ銀行)
5. 明治グループ(明治・Meiji Seika ファルマ) 20.3年
6. 丸紅             16.7年
7. 野村證券           12.9年
8. 大和証券グループ       13.5年
9. 損保ジャパン日本興亜     17.7年
10. 日本生命保険         10年
明治グループが得に長く20年超であるほかはすべて10年から15年の間に分布しています。

人気企業の平均勤続年数はどうして10年から15年なのか

これら人気企業上位10社はいずれも一部上場の超優良企業であり、一般的に人気があるといわれる平均勤続年数のトップランキングとはまったく違います。これはどう考えたらよいのでしょうか。平均勤続年数の長い企業を選択する人気の理由と、人気企業上位10社に人気がある理由はまったく異なるということになります。
○業種・仕事の内容や活力から選んだ会社の平均勤続年数は10年から15年
○平均勤続年数上位10社の会社の平均勤続年数は20年以上

平均勤続年数の高い企業と人気企業の違い

この人気の背景には、「平均勤続年数が長い企業は働きやすいのではないか」という期待感があります。さらにその背景には「ブラック企業には入りたくない」という恐怖があるようです。そして今では「ホワイト企業」という企業イメージが確立しています。それは、給料がよくて、働きやすくて、企業不正がなく、給与に几帳面で、社員を大事にする会社、女性に優しく、福利厚生や社員支援の制度が充実している会社です。
これに対して人気企業上位10社の人気の理由は、業績が安定していて給与が高く、福利厚生が充実している点当たりは共通していますが、他に業種・仕事の内容など「やりたいことができる」ということや企業の活力が生む魅力などがあげられると思います。自分がどんなことができるか、その結果何が得られるかを考えているということになります。
これらを比較すると、平均勤続年数が長い企業を好む層は「現在の待遇を重視する層」であり、人気企業を狙う層は「将来を期待する層」といえるのではないでしょうか。ということは、会社選びでは「現在を選ぶか」「将来を選ぶか」の基本方針を決めなければならないということになります。

平均勤続年数はどのあたりを選ぶか

平均勤続年数が長ければよいというわけではなく、業績不調の場合もあることは述べました。しかしこれが長すぎると社員の年齢層が高くなります。定年が60歳の企業を考えた場合、基準の平均勤続年数は、主として大卒を採用する企業の場合は(60-22)/2=19年、主として高卒を採用する企業の場合は(60-18)/2=21年であり、これを越せば社員の年齢層が高くなりすぎます。企業活力にも陰りが出てくるでしょう。したがって平均勤続年数は長ければよいというわけではなく19年または21年未満、もしくは企業活力を重視するなら10年から15年が望ましいということになると思います。

長く働けばいい、という時代でもない

年功序列社会の日本ではありますが、徐々に勤続年数云々よりも実力がものをいう世の中になってきています。

会社はいつ倒産するかわからないのも事実です。
自分自身に力をつけることが何よりの安定かもしれません。

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