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【ケース別】企画営業職での自己PRの書き方と例文|転職/就活など

更新日:2020年08月14日

書類選考・ES

今回は、企画営業職に向けた自己PR文書を作成するために、必要な視点や押さえるべき点をまとめています。そこそも企画営業とはどのような仕事であり、どのようなスキルが求められているのか。そして、それを自己PRで伝える方法をご紹介します。

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企画営業とは?

自己PRを考える前に、企画営業という職種を理解する

企画営業という職種は、クライアントとの対話力が求められる職種と言えます。対話力とは、クライアントのニーズや解決したい課題を適切に聞き取り、解決方法を提案するところまでを指します。そのため自己PRの中では、自分に必要な力が備わっており、それを発揮することが出来ることをアピールする必要があります。

課題解決と商品の営業とを結びつける力が必要

多くの場合、クライアントは問題が発生し、”解決できずに困っている”という状態であるでしょう。その背景には、解決策となり得る手段は大方試した後であり、外部に力を借りたいという本音が隠れていることになります。そのような相手に対して、曖昧なヒアリングによる提案は相手の理解を得られにくいでしょう。 なぜなら、上辺だけの課題にのみ注目していては、本質の解決に繋がらないためこちら側の提案も受け入れられにくくなってしまいます。しかし、逆説的に考えると、本質を理解できれば解決手段の選択肢は広がります。企画営業のお仕事は、この広がった選択肢の中に自社製品(製品販売の企画営業の場合)を滑り込ませる”対話力”が求められるのです。

クライアントに解決の状態像を連想させる技術

相手が「(課題が)解決したと考える状態」を共有することが大切です。 例えば、コーヒー屋さんから「企画営業さん、おいしいコーヒーは取り扱っていますか?」という問い合わせを受けた時に、そのまま美味しいコーヒーの注文を受けるのみでしょうか。もしそうであるなら、企画営業としての”視座”をもう一度学ぶ必要があるかもしれません。 企画営業のあなたは、問い合わせを受けた時に、「なぜコーヒーに精通しているはずのコーヒー屋さんが、企画営業の自分に問い合わせをしてくるのだろう」という疑問をまず考えます。 ・売り上げが伸び悩んでいるのか? ・新規店舗の開設に合わせての目玉を作ろうとしているのか? ・新メニューを考えているのか? ・現状の売り上げは上場で、新規顧客開拓を狙っているのか? など このように「相手のニーズはなにか?」という視点(疑問)と(考えている状態像/現状の困りごとを)見立てを立てることで、言葉の表面にある「美味しいコーヒー豆はあるか?」を大きなビジネスチャンスに変えることが出来る可能性を生み出せます。 そのためには、相手が描いている未来と同じ未来を企画営業者が見る必要があり、それは相手から未来や希望を聴き取る(引き出す)ことが大切なのです。

企画営業に求められるスキル

上記の内容をもとに、企画営業に求められるスキルを以下に記載をしております。 企画営業で求められるスキルとは、自己PRの中で伝えるべきスキルとなります。ただ単純に自分の強みを羅列するのではなく、応募する職種の内容に関連性を持たせて”自分を売り込む”ことが自己PRとなるからです。

相手と会話をすることが出来る

ここでいう会話は、雑談だけを指す訳ではありません。相手が自分(企画営業)に何を求めているのか、を正確に理解する力も含まれます。しかし、初対面の人間の関係性で、いきなり”困りごとの本題”を打ち明けてくれるクライアントも少ないのではないしょうか。

初対面という関係性から困りごとを相談することが出来るという関係性を構築するためには、仕事の話だけでなく適度な雑談も必要なります。相手と雑談を楽しみつつ、適切なタイミングで本題に話を切り替える力も大切なスキルです。

課題の本質を見抜く視座と理解力

クライアントの困りごとに焦点を当て、解決策の提案としての自社製品の提案等を行うことが企画営業の役割ともいえます。その役割を果たすためには、クライアントが抱える困りごとへの解決手段に「自身の提案」を盛り込み、そこに向かわせることが必要です。

ただ一方的に自社製品の売り込みをするだけではいけません。クライアントが現状で困っていることや求めていること、それが生じる背景、求める解決像を知ることで、初めて自身の提案を受け入れてもらえるのです。 また、自身の提案が他の選択肢よりも優れているという魅力を込めるのも大切です。明後日の方向に向けた提案には何の魅力もないということです。

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初回公開日:2017年04月26日

記載されている内容は2017年04月26日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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