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更新日:2024年07月25日
スキルマップとは、「メンバーの、業務に必要な様々なスキルの一覧表」です。たとえば、縦軸方向にスキル名を、横軸方向にメンバーの氏名を記述し、交わるマスにスキルのレベルを記入します。スキルマップは、計画的な人材育成やプロジェクトメンバーの選出などに特に有効です。
目次
少子高齢化や競争のグローバル化などの社会的背景から、人材育成を最優先課題として捉える企業が増えており、計画的な人材育成を⾏うためのツールとして、様々な業種でスキルマップの導入が進んでい ます。 業種別では、製造業はあらゆる業種の中でスキルマップの導入がもっとも進んでおり、最近では、建設・工事業や保守サービス業、IT企業などの技術系企業に続いて、銀行等の金融業やデパート等の小売り・サービス業の現場でも、スキルマップを用いた人材育成の取組みが始まっています。 導入事例をいくつか紹介します。
●SKILL NOTEの導入事例 次の頁には、SKILL NOTEの「資格・スキル管理」機能を「技能継承や多能工育成」極活用した事例が紹介されています。
●厚生労働省プロジェクト 製造業に関しては、「キャリアマップ」の他、スキル標準を評価する「職業能力評価シート」を活用した企業の取り組み事例とその成果としての「導入マニュアル」が公表されています。kのプロジェクトでは「葬祭業」「ディスプレイ業」「外食産業」「フィットネス産業」「卸売業」「在宅介護業」「スーパーマーケット業」「電気通信工事業」「ホテル業」「ビルメンテナンス業」「アパレル業」「ねじ製造業」「旅館業」が対象になっています。
下図はそのうちの「ねじ製造業」のキャリアマップ策定の方針です。
残念ながらIT企業の「スキルマップ」の導入事例は1つも公表されていないのですが、大阪ガスの子会社である情報処理サービス事業者オージス総研の「ITスキル標準」の導入事例は次のサイトで紹介されています。
エクセルを使って簡単なスキルマップを作る方法を紹介します。題材として、パソコン資格の資格者一覧表を作成します。まずは一般的な資格者一覧表の作成目的から紹介しましょう。
資格者一覧表は、企業において、社員の保有資格を記録・把握するための管理表です。資格としては、国家資格、公的資格、民間資格、社内認定資格や労働安全衛生法にしたがう技能講習、特別教育などの資格に準じるものが挙げられます。建設業や工事業、製造業、不動産管理業などの企業をはじめ、多くの企業が有資格者一覧を作成し、従業員の保有資格を管理しています。資格者一覧表を作成する目的としては、主に次の3点が挙げられます。 (1) 法令順守や安全管理 ある作業を行うためには、社員が特定の資格を持っていなければならない場合があり、それは主として安全管理を目的としています。 (2) 製品・サービスの品質維持 製品・サービスの品質を維持向上するために、国家資格や社内資格の取得を推進し、社員のスキルレベルの向上を目指します。 (3) 社員の意識の向上 資格者一覧表を共有することによって、社員の資格取得への意欲を高め、能力向上を図ります。
(1) パソコン資格のランク付け (2) 入力シートとスキルマップの作成 (3) 資格情報の転記・連結 (4) 個人ごとの評価の強調表示
記載されている内容は2017年03月18日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。
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