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プリセールスの意味|仕事内容/役割・資格やスキル・志望動機

更新日:2020年11月06日

就活

IT企業で活躍する「プリセールス」という職業をご存知ですか?こちらの記事では「プリセールス」がどのような仕事で、どのような人が活躍している職種なのか、またプリセールスにチャレンジする方法ややりがいについて詳しくご紹介します。

ITパスポート試験

ITパスポート試験は経済産業省が認定する国家試験で、以前は高いを誇っていた「初級シスアド検定」と整理統合されて「ITパスポート試験」となりました。 初級シスアド検定と比較すると、資格を取得るのが若干容易になったと言われていますが、最新のIT技術に関する知識を身に付けることができるので、ステップアップに必ず役に立つ資格だと言えます。

ITIL資格認定試験

ITIL資格認定試験は、英国政府のシステム運用をガイドラインとしてまとめられたものが起源となっており、IT業界でシステム運用や管理に関する基礎知識を持つ者として、活躍することができます。 ITILの入門者向けである「ファウンデーション」は、短期間の勉強で理解できる内容構成であるだけでなく、ご自身の都合の良い日に試験を受けることができるので、比較的取得しやすい資格だと言えます。 試験は、ITIL用語や基本概念を理解しているかが問われる内容になっており、合格の難易度はそれほど高くないと言われています。しかし、ITIL資格認の取得者が少ないので、認定を受けると希少性の高い人材として働くことも期待することができます。 また、企業やクライアントなどに「ITILの概念や用語を理解する者」としてアピールできるので、プリセールスとして働く上で有利になると考えることができます。

PMP(Project Management Professional)

PMP(Project Management Professional)とは、PMI本部が認定しているプロジェクトマネジメントに関する国際資格のことです。この資格を取得することで、プロジェクトマネジメントに関する経験や知識を持っていることを証明することができます。

応用情報技術者

ITエンジニアとしてレベルアップしたい方にお勧めなのが、以前はソフトウェア開発技術者試験と呼ばれていた「応用情報技術者試験」です。 この資格を取得すれば、ITシステムの企画・設計ができる知識があることを証明できますので、すべてのエンジニアにとって取得して損をしない資格と言えるでしょう。

磨くべきプリセールスとしてのスキル

プリセールスとして働くためには、システムエンジニアなどとしてのIT業界での経験と、自社製品について明快かつ的確に説明できる能力が求められます。専門知識は必須条件ですが、それらは前項でご紹介した資格試験などに合格することができれば、必要最低限の知識を身に付けることはできます。 また、営業担当と共に自社製品を提案することが仕事なので、専門的な知識はもちろんのこと、コミュニケーション能力やプレゼンテーション能力が必要不可欠なスキルになります。クライアントは専門知識を持っていないケースも多々ありますので、知識がない方に対してわかりやすい言葉をチョイスしながら説明できるスキルも重要です。

プリセールスとして働く場合の志望動機例文

例文1

前職ではシステム開発、企画、提案などを行ってまいりました。これまでにシステムエンジニアとして経験を積んできたシステムに関する知識と、開発製品を提案する能力を活かしたプリセールスという仕事を通して、より貴社製品のシェアを広げてまいりたいと考え、応募いたしました。

例文2

学生時代はシステム開発について専門的に学び、それを活かして前職ではIT企業にて営業を担当しておりました。前職で培った営業スキルとプレゼンテーション能力、システムに関する知識を活かしたく、このたびプリセールスに応募をいたしました。現在はさらに知識を深めるため資格取得を目指しており、貴社へ貢献をさせていただきたく応募いたしました。

志望動機のポイント

就職や転職をする際、志望動機の基本となるのが「志望する会社の理念や得意としている分野を正確に理解し、把握しておく」ことです。なぜその会社を志望しているのか、なぜIT業界で活躍したいのかを明確に書けると、採用担当者の目に止まりやすくなるためです。 プリセールスは技術面だけでなく、営業スキルやコミュニケーション能力が必要となる職業ですので、システムエンジニアとしての経験がある人は、前職での具体的な役職や担当業務内容を記した上で、志望する会社でその経験やスキルをプリセールスにどのように活かせるかを具体的に書いて自己アピールすることが大切です。

プリセールスの年収

初回公開日:2018年02月07日

記載されている内容は2018年02月07日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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