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IRの意味や使い方|カジノ/株/大学/赤外線/企業/化学・違い

更新日:2018年01月22日

言葉の意味

IRという言葉を聞いたことはありませんか。新聞やニュースでしばしば見られますが、IRを略称とする言葉はいくつか存在します。どのような言葉をIRと表記するか、それぞれの言葉の意味は何か、疑問点も多いでしょう。この記事では、IRの意味や使い方についてご紹介します。

IRの意味とは?

IRには複数の意味がある?

IRという言葉は、ビジネスシーンでしばしば見られます。新聞やニュースなどで見たことがある方も多いでしょう。このIRですが、使用する状況によって意味が全く異なるため、注意しなくてはなりません。 例えば、投資における広報活動を意味する「Investor Relations」、情報検索を意味する「Information Retrieval」、赤外線を意味する「Infrared」など、全てIRと表記されます。IRは略称になり、全く意味の異なる言葉が同じくIRとして表記されるため、注意が必要です。

IRの種類は?

上で挙げた「Investor Relations(投資における広報活動)」「Information Retrieval(情報検索)」「Infrared(赤外線)」のほか、総合型リゾートを意味する「Integrated Resort」、合成天然ゴムの一種となるイソプレンゴム「Isoprene Rubber」、大学の経営改善や教育改善などを行うための活動や部署を意味する「Institutional Research」も、IRと表記されます。 また、元素のイリジウム(Iridium)も、元素記号はIRと表記されます。このように、IRはさまざまな言葉の略称となり、それぞれで意味が全く異なるという点に大きな特徴があります。

IRの使い方は?

株における使い方

株におけるIRは、投資における広報活動を意味する「Investor Relations」になります。これは、企業が投資家に向けて公開する情報、説明会など、投資家に対する広報活動の総称を意味しています。 株主が企業の経営情報を把握することは、今後の投資を考えるにあたって重要なポイントになります。IRの一例として、投資家に向けた情報開示をホームページ上で行う例がありますが、これは「投資家情報(IR)」などと表記されます。そして、有価証券報告書といった年次報告書を掲載し、株価の動きなどの情報を公開することになります。

企業における使い方

企業におけるIRの使い方も、投資における広報活動を意味する「Investor Relations」が多くなります。上で挙げたように、投資家に対する情報公開や説明会など、企業のIRは幅広く見られます。また、企業が行うこれらのIRは、「IR活動」と表現することもあります。 企業が行うIR活動は、企業の経営状況や業績の推移などの情報を、投資家に知らせるという点にメリットがあります。これによって、投資家は企業を公正に評価し、的確な投資を行うことにつながります。投資家が安心して投資を行うことができれば、企業にとって資金調達の面でメリットは大きくなります。 また、きちんと情報を開示することで企業としてのイメージも良くなります。株主との関係が良好になれば、安定した投資を受けることにもつながります。

カジノに関連するもの

「IR推進法」という言葉を見たことがある方は多いでしょう。これは、カジノやホテルが一体になった統合型リゾートの実現に向けた、「統合型リゾート整備推進法」のことをいいます。つまり、ここでのIRは総合型リゾートを意味する「Integrated Resort」となります。そして、この「統合型リゾート整備推進法」は「カジノ法」とも呼ばれます。 カジノの合法化は欧米をはじめとして多くの国や地域で見られますが、日本ではカジノに対する反対意見も多く見られます。法案自体は可決されていますが、カジノ設置の手続きなどを内容とする「IR実施法案」はこれから審議されます。そのため、統合型リゾートを意味するIRは、今後も頻繁に見聞きする言葉になるでしょう。

大学での使い方

大学でIRを使う場合、大学の経営改善や教育改善などを行うための活動や部署となる「Institutional Research」を意味します。これは、大学の運営について幅広くサポートするためのもので、「IR活動」と表現するほか、部署として「IR組織」と言う場合もあります。 日本では、大学におけるIRが完全に定着していないケースも見られ、定義があいまいな部分があります。しかし、大学の運営に役立つさまざまな情報を集め、調査を行い、これらの結果として大学の経営改善や教育の質の向上などを目指す、という意味で考えておくと良いでしょう。今後は普及が広まることも考えられます。

化学分野での使い方

初回公開日:2018年01月22日

記載されている内容は2018年01月22日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
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