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履歴書の免許/資格欄の書き方と正式名称一覧・何級から書けるか

更新日:2020年08月14日

書類選考

履歴書の資格欄は、採用担当者があなたのスキルなどをチェックする目安になります。しかし、持っている資格を全部書いていませんか?履歴書に書くべき資格はどんなものか?資格を持っていない場合はどうするか?書き方のポイントを抑えて採用担当者へ有効なアピールをしましょう。

履歴書に書くべき、書かなくてはならない免許・資格は、先にも説明したように、応募要項にある免許・資格です。応募要項に示されている級やレベルを所持していない場合は基本的に応募を控えた方が良いと言われています。しかし、資格試験の勉強中で合格の見込みがある場合には「勉強中」「見込み」という言葉を使って書いてアピールすることもできます。 また、応募する企業に関係する免許・資格以外で、取得難易度が高い資格は履歴書に書き加えても良いでしょう。取得が難しいとされている資格は、例えば国家資格などがあります。志望する業務に関係がなくても、過去に携わってきた職種の証明や勤勉さをアピールできるでしょう。 そのほか、認知度が高い英語やパソコンの認定資格を書くと良いでしょう。例えば、TOEICやMOSなどがそれに当たります。ただし、TOEICはスコアが低いとかえって印象を悪くするため、応募する業種によって注意が必要です。 MOSは、先にも説明したようにパソコンのスキルをアピールできる資格です。ほとんどの企業でパソコンを取り扱っているため、認知度、評価が高い資格の一つなので履歴書に書いておくと良いでしょう。 そして、自動車の運転免許は必ず記載しておきましょう。業務上運転が必要な場合はもちろん、必要ない場合やペーパードライバーでも書いておくのが一般的です。

履歴書に書かなくてもいい資格

上記とは反対に、履歴書の免許・資格欄に書かなくても良い資格もあります。例えば、趣味の認定資格やスポーツなどの級・段などがそれに当たります。 趣味の認定資格とは、例えばアロマテラピーや、カラーコーディーネーター、インテリアコーディネーターなどがあります。スポーツに関する級や段には、剣道、空手、スキーやクライミングのインストラクターなどがあります。 これらの認定資格、級、段について履歴書に書きたい場合は、「趣味・特技」の欄に記入しましょう。

履歴書の資格欄は何級から書く?

履歴書に書く場合の免許・資格の級や段は、どのレベルから書けば良いか迷ったことはないでしょうか。一般的にはどんな資格でも「2級」から記載すると良いと言われています。しかし、その資格自体の内容や、応募する企業、正社員かアルバイトかなどにより臨機応変に書くと良いでしょう。 また、TOEICに関しては級ではなくスコアを記載します。外資系企業では700点以上、その他のビジネスで活用できると判断されるのは600点以上と言われています。応募する企業によっては、所持しているスコアが低い場合は書かないのが賢明でしょう。

履歴書の免許・資格欄に嘘を書けばバレるか

履歴書に記載する免許や資格について、企業から面接で聞かれる場合があります。しかし、免許や資格の免許状や合格証明書などの提出を求められることはほとんどないでしょう。そのため、履歴書に嘘の資格を書いたとしてもバレにくいと言えるでしょう。 ただし、業務を実際に行うにあたって、スキルが足りていないと周りに判断された場合に、嘘がバレてしまうこともあり得るでしょう。また、採用されたあとに証明書の提出を求められることはないとは言い切れないため、嘘の資格を書くのは絶対にやめましょう。

履歴書の資格の嘘がバレた時はどうなる?

採用されたいがために履歴書に嘘の資格を書いてしまった場合、どうなるのでしょうか。採用されなければ社会的に特に問題ありませんが、採用されたあとに嘘がバレた場合、会社の就業規則によって解雇されることを覚悟しなければならないでしょう。 資格が必要な業務を無資格で行ってしまった場合は懲戒解雇だけでなく犯罪となり、損害賠償を請求される可能性もあるため、履歴書に嘘の資格を書くことは絶対にやめましょう。

履歴書の免許・資格欄は正確に有効に書こう

履歴書の免許・資格欄の書き方のポイントは、おわかりいただけたでしょうか。最後の紹介した履歴書に書く「嘘の資格」は最初はバレなくても後々自分を苦しめることになりかねないため、絶対にやめましょう。また、嘘でなくても応募する企業に関係のない免許・資格は書かないことをします。 履歴書に書く免許・資格は、名称を省略せず正確に丁寧に書くことで、忍耐強さや真面目さをアピールできるとも言われています。企業や採用担当者にあなたの必要性を最大限にアピールできるよう、丁寧に履歴書を作成しましょう。

初回公開日:2017年12月01日

記載されている内容は2017年12月01日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
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