ビジネスメールの宛名の書き方のマナー｜複数連名/役職/会社

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送信先が社長であっても基本的なルールは変わりません。社長へのメールの宛名の基本は「会社名」＋「代表取締社長」＋「フルネーム」+「様」になります。代表取締役社長様となはりませんので注意してください。 じつは「代表取締役」と「社長」は全くの別物です。「代表取締役」は商業登記した人のみが名乗ることができる地位で、「社長」は会社の内規による職責上の地位です。メールの宛名に迷ったらいただいた名刺か、ホームページに載っている役職どおりにしておけば間違いないでしょう。

こちらも宛名のルールはほかと同様となります。しかし相手から送られてくるメールや名刺には「○○営業課長」「○○営業課　課長」の2パターンを見たことはありませんか。 前者は課の長としての課長、後者は課の中の課長なのでいわゆるスタッフ職としてのニュアンスを含むので別のものと考えられます。しかし会社によっては混同して使われているところもありますので、こちらもいただいたメールや名刺に記載のあるとおりにするのが無難でしょう。

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気づかないうちに部署名が変わっていた、社名が変更していたなどということがないように、返信時は受信したメールにある署名に基づいて返信しましょう。そのままコピーして、必要部分を直していけばよいです。ただし相手の署名には役職名が入っていないこともありますので、名刺などを元に自分で付け足して返信してください。 【例】 ○○○○（株）　○○営業部 宛名 宛男 ↓ ○○○○株式会社　○○営業部 部長　宛名 宛男　様

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宛名の中に間違えがあると、宛名よりも大切なメールの内容を相手がマイナスの印象を持って読み始めることになってしまいます。受け入れてもらえることを渋られたり、その後の関係に響いてくることもあるでしょう。送信ボタンを押す前に深呼吸をして間違いがないか一度見直す余裕を持つことが、自分を守ることになります。メールの宛名のマナーを再確認してビジネスチャンスを逃さないようにしましょう。