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「応相談」の意味とは？「要相談」や「相談可」との違いや注意点も解説

更新日：2025年10月30日

「応相談」という言葉はなんとなく意味は分かるけれど、ビジネスシーンで正しく使うことに不安がある方が多いのではないでしょうか。本記事では「応相談」の意味や例文、注意点などを紹介しています。正しく意味を理解してビジネスシーンで使いこなしましょう。

「応相談」にまつわる注意点を3つ挙げていますが、「要相談」などにも共通する「相談」そのものの注意点も紹介しています。

ビジネスシーンや面接で役立ててみてください。

履歴書での触れ方

履歴書では応募側も「応相談」を使用できますが、給与面では触れない方が無難な場合もありますので気を付けましょう。

応募する側の経験が豊富である場合のほか、先方のヘッドハンティングの場合は職場と交渉するため、本人希望欄に「応相談と考えています」と記載します。ですが、求人情報の給与欄が「応相談」となっている場合は「前職の兼ね合いや能力で給与を決めます」という企業側の意志を表しているため、注意しましょう。本人希望欄とは、本来絶対に譲れない条件を記載する欄なので、ここでは「貴社の規定に従います」と書いた方が良いでしょう。

早めに相談する

求人広告で「応相談」と記載されている内容は、面接前に企業へ相談する事も可能です。面接時に相談して条件が合わない場合はこちらからキャンセル、というのは悪いことではありません。ですが、相手の時間も取ってしまうので、できるだけ避けた方が無難です。

「応相談」と記載されている内容で気になる点は、早めに相談するように心がけましょう。 事前にメールや電話で企業へ問い合わせて相談し、納得のいく条件になってから応募という流れの方が、その後の面接もスムーズに進みます。

要点はまとめて相談する

相談する内容の要点をまとめることは「応相談」に限らず、「相談」そのものの基本となります。

特に面接では、相談内容がまとまっておらず、必要以上の時間がかかってしまうとマイナスな印象を持たれてしまう可能性がありますので注意が必要です。事前に相談内容を整理し、確認漏れがないように気を付けましょう。

求人の「応相談」は融通が利くことも

求人広告に「応相談」が記載されていると、シフトなどの勤務条件で希望が通る場合があります。

しかし重ねて書きますが、あくまでも「必ず希望が通る訳ではない」ので注意してください。

勤務時間

子育て中や家庭の事情で、急なお休みや遅刻、早退を取らなければならないときがあります。 求人に「勤務時間応相談」と記載されている場合、企業側へ事情を伝えると時間の融通が利くこともあります。

大切なのはあいまいにせず、はっきりと伝えることです。相談せずに実務に就くと、会社に迷惑をかけたり自分の評価が下がったりする可能性があります。この時、一方的に勤務時間の自由度を求めないように注意してください。相手に「自分の主張ばかりしている」という印象を持たれないように、限られた時間の中でも前向きに業務に取り組む姿勢をアピールしましょう。