ビジネスにおけるシナジー効果の意味や具体例｜メリットとデメリットも

M&AとはMergers（合併）and Acquisitions（買収）であり、会社の統合や、ある事業だけを買収することです。 例えば、ある一方の会社は「資金は潤沢にあり、経営もうまいが技術がない」、ある一方は「経営が不振であるが、十分な経験と技術がある」このような会社が統合されれば、良い方向に向く可能性は高いでしょう。 また、これによって新しい技術を持つ企業を次々と買収する企業も存在しています。

シナジー効果についてより知りたい方に、この本を紹介します。シナジー効果という概念を広めるのに一翼を担った本です。ビジネスのみならず、普段の生活の知恵としても活用できますので、興味のある方は読んでみてはいかがでしょうか。

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ここまで、シナジー効果についての意味や概念などの知識について紹介していきましたが、実際の企業はこのシナジー効果をどのように活用しているのでしょうか。実例によって、具体的な活動方針やノウハウが伝わるはずです。

阪急東宝グループ（現・阪急阪神東宝グループ）の創業者である小林一三（こばやし・いちぞう）氏は、阪急電鉄の鉄道経営のみならず、温泉や住宅地、「阪急百貨店」、「宝塚」、「関西学院」の誘致やプロ野球に注目し、私鉄経営のモデルを作り上げた人物です。 これらは、鉄道とその近辺にある経営をまとめ上げた、まさに相乗効果、シナジー効果の一例です。百貨店や住宅地が鉄道、つまりは駅に近ければ両方とも利益になります。

2004年7月には日本テレコムを買収し、法人顧客の取り込みに成功しました。これは販売シナジーに該当します。また、操業シナジーである、通信施設の統合によってコストを削減しました。同年に販売シナジーを狙って、ホークス球団を買収しました。 2006年にはボーダフォン日本法人を買収し携帯電話事業に参入し固定の電話、ネット回線とのシナジー効果が発揮されました。これによって日本を代表する通信企業になりました。

楽天は店頭市場（取引所を介さなくても証券や商品を売買できる）に上場してから、2004年9月には旅行サイト「旅の窓口」のサイトを統合します。 ディーエルジェイディレクト・エスエフジー証券株式会社（現 楽天証券株式会社）を子会社化し、さらに2004年にはあおぞらカード（現 楽天証券株式会社）を子会社化します。 2006年には「楽天経済圏」構想を練りだし、サービスを結びつけて販売シナジーを展開しました。

たばこの増税などもそうですが、JTのたばこの売り上げは1996年をピークに減退しています。それを補うためにJTは、海外のたばこ産業を積極的に買収していきます。 海外の企業を買収し失敗する企業も多いなか、売り上げは好調とはいかなくても、この健康志向の時代のなか経営を軌道にのせています。これも販売シナジーの代表例ともいえるでしょう。

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ここまでシナジー効果のおおよそ有効な点について紹介していきましたが、アナジー効果を引き起こした企業も大勢あります。統合したことで、却って売り上げが落ちてしまい、分裂することもあります。 シナジー効果の真価を発揮することは難しいです。例えば、社風が合わないことであったり、経営側が新しい事業に着手しても畑違いでうまく経営することができない、そんなことをしているうちに負債が増え続けるということもあります。