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更新日:2024年11月10日
通販業界とは、小売業態のうちの無店舗販売の一つで、店舗ではなく、メディアを利用して商品を展示し、メディア経由で消費者から注文を受け、商品を販売する業種です。日本通信販売協会によると、2016年9月の時点での正会員数は678社となっており、その多くが「カタログ通販」と「テレビ通販」に分類されています。
とくにカタログ通販企業は、ネット通販企業に比べて、サービス面で遅れをとっているのが目立ちます。パソコン、携帯、スマートフォン、タブレット端末への対応を強化し、顧客の利便性の向上に努めなければいけません。
また、売れ筋商品の開発や、利益の安定確保・拡大に課題を抱えている企業が多くなっているのも事実で、カタログ通販業界全体で対策を考える必要があります。
通販専門放送局の業績は順調に伸びている一方、テレショッパーは苦戦が続いています。
その大きな原因がマンネリ化です。テレビ通販は、ネット通販のように多数の商品を同時に展開することができないため、売れる商品のみに絞ってPRする必要がありますが、ここ数年、特徴のある商品の登場がなく、どの番組も同じような商品になってしまっています。
また、テレビ局通販自体の増加によりスポット枠が確保しにくくなっていることや、枠そのものが値上がりをしていることも含めて、テレショッパーの存在自体を見直さなければいけない時期に来ています。
カタログ通販の性質上、そのフットワークには限界があります。カタログを作るのに時間がかかってしまうため、商品の売れ行きに合わせて対応するといったスピード勝負になるとどうしても分が悪くなってしまうのがカタログ通販です。
衣類などは気候の変動が売れ行きを左右するため、対策が必要と長いあいだ言われ続けていますが、一方で、カタログを見てじっくり商品を決めたいと考える消費者がシニア層を中心に多く存在してるのも事実です。
今後は、商品開発と紙面づくりを工夫し、ネット通販にはない特性を強化できれば、固定客の獲得も可能になるはずです。
テレビ通販はヒットが生まれやすく、当たれば大きいという特徴を持っています。オークローンマーケティングのマットレス「トゥルースリーパー」シリーズは好評で、売り上げを伸ばしています。その代わり、ヒット商品が出ないとやはり経営は苦しくなります。テレビ通販を軸にヒットが生まれる確率を上げていかなくてはいけません。
そのためには、実店舗の出店をはじめ、顧客との接点を増やすオムニチャネル戦略が有効となります。テレビ通販だけではなく、ネット販売や卸売といったチャネルを積極的に活用し、ヒットの生まれやすいサイクルを築いていけるかどうかが大きな鍵となるでしょう。
日本経済新聞社の記者が徹底取材をして、日本の180業界の最新動向や課題、将来の見通しを解説しています。企業間の相関図、企業・製品のシェア、業界のトレンドを示す表やグラフがビジュアライズされており、業界のことが一目でわかるようになっています。業界研究をするにはまず目を通しておきたい1冊です。
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これから通信販売事業をはじめる方向けに書かれた本らしいのですが、通信販売ビジネスのテクニックといった部分は内容に乏しく残念な点が多いです。ただ、通販業界の仕組みに関しては非常にわかりやすく説明できているので、業界研究に1冊としてピックアップしました。
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