【業界研究】素材業界の現状・動向・課題について

素材業界の職種は、主に技術系と営業系に分かれています。

技術系の仕事は研究、開発、生産、設備に分類されます。素材の製造が主要業務ですので、まず素材の原料を仕入れるところからはじまり、仕入れたら搬入して製造するという流れになります。そして、素材そのものではなく、その製造に必要な施設・設備の保全や、新規設計・製造も必要になります。

製造したものを売る仕事になりますが、素材メーカーの多くが受注生産であるため、営業の成果がそのまま製造過程に反映されます。ある意味、他業種の営業よりも重要な業務です。そして、販売すればそれを顧客まで搬入する必要があり、物流業務とその管理業務が発生します。

1位：新日鐵住金：5兆5,161億円 2位：ブリヂストン：3兆5,680億円 3位：三菱ケミカルホールディングス：3兆4,988億円

1位：JXホールディングス：1,157万円 2位：三菱ケミカルホールディングス：1,066万円 3位：LIXILグループ：1,026万円

出典: ://

高炉業界では、国内生産拠点を集約化して効率化を図る動きが加速しています。

高炉業界最大手の新日鐵住金は、2016年に同4位の日新製鋼を子会社化することを発表しました。これは、日新製鋼の高炉回収費用の削減と、新日鐵住金の高炉稼働率向上などによる相乗効果を追求したもので、これにより高炉業界は大手3社に集約されることになりました。

また、大阪製鐵による東京鋼鐵の子会社化、合同製鐵によるトーカイの子会社化など、業界再編の動きが進んでいます。

セメント各社が、高機能のセメントやコンクリートの開発・販売を進めています。

太平洋セメントや三菱マテリアルは、超高層建築向けのコンクリート用セメントの販売に注力しています。また、住友大阪セメントは環境に配慮した河川向けコンクリートを開発し、販売をはじめました。これは、生物の生態系を損なわないことを目的とした製品であり、各社は高付加価値製品で売上の増加を図る考えです。

製紙業界は、内需型産業といわれ、各企業の海外進出は出遅れていましたが、国内市場が飽和していることもあり、大手を中心に海外市場に活路を求める動きが増えています。

王子ホールディングスは、ミャンマーやベトナムに進出し、また2014年には、ニュージーランドの製材大手カーター・ホルト・ハーベイから紙パルプ・段ボール事業を買収して、海外比率を高めています。