IT人材のためのキャリアライフスタイルマガジン

ニュージーランドへの移住方法と費用・移住の失敗例・移住条件

更新日:2020年11月12日

ライフスタイル

ニュージーランドへの移住方法やその費用、移住の失敗例についても言及しています。また、移住条件はあるのかということや移住のメリット・デメリットについても説明しています。ニュージーランドに移住に際してのポイントを最後にまとめています。

ニュージーランドへの移住方法

ニュージーランドとはどのようなところか?

ニュージーランドは日本からおよそ11時間離れて場所になります。ニュージーランドには様々な魅力を感じるような場所がたくさんあります。ニュージーランド最高峰の山が連なるアオラキ・マウント・クック国立公園やウエストコーストの氷河は特に有名所です。自然が豊かで多くの人が観光に来ます。紙幣はニュージーランド・ドルです。ニュージランドは様々な人種の人が生活しています。

ニュージーランドの入国審査では滞在日数に加え、3ヶ月以上の残存期間がある有効なパスポートを提示します。日本国籍の人が観光目的でニュージーランドを訪れる場合には3ヶ月以内の滞在であればビザは特に必要ありません。アジア系の人が多く移り住んでいるため、ニュージーランドでの生活でも違和感なく過ごせる人が多いです。特にオークランドはその傾向が強く、6割くらいの人がアジア系の人です。日本同様地震大国としても有名です。大きな地震に見舞われることもある土地でもあります。火山帯も活動しているので地理的な面でも日本と似ているところがあります。美しく、四季があるとはいえ不安な要素もあります。

移住するためには

ビザの申請が必要です。永住権獲得のための条件も様々ありますが費用がかかります。物価が上がっていることもあり、移住の手続き後にもお金がかかることを見越して置きましょう。また英語圏ですので英会話能力が求められます。

費用

おおよそ1万ドル程度の費用が移住だけでもかかります。内訳はEOI申請料、永住権申請料、永住権ビザ発行手数料、NZQA審査、健康診断、移民弁護士費用です。移住前段階で1万ドルというとかなりの金額に思えます。実際に移住する際にはお金のゆとりも必要不可欠です。 生活費はおよそ日本円にして15万円から20万円程度になります。特にレストランや歯医者などの費用が高いと有名です。なるべく外食をしないようにして、病気等にならないように善処しましょう。物価も全体的に高いという印象があります。居住地にもよりますが、あらかじめ物価や家賃については調べるようにしましょう。

移住の失敗例

外資の流通・人口増加による受け入れ困難

人口の出入りが多いと言っても近年人口が増加傾向にあります。そのため、物価や不動産の値段が上がってしまい生活に困窮する人もでてきました。大きな家に広い庭というのは少し難しいでしょう。こうした夢を持っている人にとっては今から移住するには難しいと判断している人もいます。場所にもよりますが実際にオークランドはじめとする地域ではこのような現状があります。 住みたい地域の経済状況はじめとする情報収集が必要です。また自分の生活をどのようにしていくのかというビジョンを明確に掲げる必要があります。なんとなく移住するという方向性で生活が破綻してしまう人も中にはいるようです。

技能が足りず移住に失敗

現地に向かったものの、自分のスキルが実際に求められているものと違った為に移住に失敗するという人もいます。実際にニュージーランドが求めている人材の把握を怠るとミスマッチが起こります。幾ら自分の得意分野の仕事であろうと技能が足りていなければ仕事になりません。ただでさえ人の出入りも多く、景気が低迷しつつあります。生活水準を上げたいという理想があるならば尚更仕事をする能力は必要不可欠です。技術力をあげてからの移住を試みるようにしましょう。

英語が通じない

自分が勉強してきた英語が通じないということがあるでしょう。たとえ、テストで良い成績を残していたとしても自分の話したことが通じない事があります。英語は生活には欠かせないものです。買い物でも仕事でもすべてが英語です。運良く日本人と出会ったときには日本語でも通じますが、いつもそうとは限りません。現地の人と話すこともあるでしょうし、他国の人との交流もあります。仕事内でもやりとりは基本英語になります。英語が通じないことによってストレスが溜まってしまい、引きこもりがちになってしまう人もいます。語学の専門学校に通うことも可能です。自分の英語能力に不安を感じた時には検討に入れても良いでしょう。

ニュージーランド移住条件はあるのか?

初回公開日:2017年04月26日

記載されている内容は2017年04月26日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

関連タグ

アクセスランキング