暫定対処で終わらせない！MITRE ATT&CK×TTP分析で実現するRemediation（恒久対応）の進め方

多くの組織でセキュリティインシデントの再発防止がうまく機能しない背景には、構造的な課題があります。恒久対応の重要性を理解しつつも、なぜ暫定対処で終わってしまうのか、その原因を3つの視点から深掘りします。

サイバー攻撃によるインシデント発生時、情報セキュリティ担当者に最も求められるのは、被害拡大を阻止し、事業活動を可及的速やかに正常化させることです。この緊急対応フェーズでは、マルウェアの駆除、不正通信の遮断といった「封じ込め」と「復旧」が最優先されます。

この状況下では、攻撃の根本原因を徹底的に調査・分析する時間は後回しにされがちです。「なぜ侵入されたのか」「どの脆弱性が悪用されたのか」といった本質的な問いを探る前に、「とりあえずシステムが動く状態」に戻すことがゴールとなってしまいます。結果として、攻撃者に利用された脆弱性や設定不備が温存され、再発リスクを抱えたまま運用を再開するケースが後を絶ちません。

ここで、恒久対応と暫定対処の違いを明確にしておきましょう。

暫定対処の積み重ねは、セキュリティにおける「技術的負債」となり、将来のリスクを増大させます。恒久対応は、この負債を解消し、防御体制を一段高いレベルへ引き上げるための重要なプロセスなのです。

インシデント対応後の報告書作成が目的化し、記載された対策が「検討する」「強化に努める」といった抽象的な表現に留まり、具体的なアクションプランに落とし込まれないケースが散見されます。

また、誰が・いつまでに・何を実施するのかという責任体制や期限が不明確なまま放置されたり、予算や人員不足を理由に恒久対応が見送られたりすることも、再発防止が形骸化する大きな原因です。

暫定対処で終わらせないためには、「Remediation（リメディエーション）」という概念を正しく理解し、組織のインシデント対応プロセスに組み込むことが不可欠です。

Remediationは、直訳すると「修復」「改善」です。情報セキュリティの文脈では、サイバー攻撃によって損なわれたセキュリティ状態を、元の安全な状態、あるいはそれ以上に強固な状態へと回復させるための一連の活動全体を指します。

これは、単にマルウェアを駆除したり、データを復旧したりする行為ではありません。Remediationには、以下の対策が含まれます。

つまり、Remediationは暫定対処と恒久対応の両方を含む広義の概念であり、その最終目的は組織のセキュリティ体制を本質的に強化することにあるのです。

NISTのSP800-61「コンピュータセキュリティインシデント対応ガイド」では、対応ライフサイクルを4つのフェーズで定義しています。

「インシデント後の活動」フェーズこそが、恒久対応を本格的に実施する重要な段階です。ここで得られた教訓や強化された対策は、次の「準備」フェーズへフィードバックされ、組織全体の防御能力を向上させる好循環を生み出します。

効果的な恒久対応、すなわち真のRemediationを実現するには、インシデントの裏にある攻撃者の意図や行動を深く理解する必要があります。そのための強力なアプローチが、TTP分析とMITRE ATT&CKフレームワークの活用です。

TTPとは、攻撃者の行動を示す3つの要素の頭文字です。

マルウェアのハッシュ値やIPアドレスといったIOC（侵害指標）は攻撃者が容易に変更できます。しかし、攻撃者の「癖」や「流儀」であるTTPは容易には変わりません。したがって、TTPを分析し、そのレベルで防御策を講じることで、より持続的で効果的な再発防止が可能になります。

MITRE ATT&CKは、既知のサイバー攻撃で観測されたTTPを体系的に整理したナレッジベースです。攻撃者の行動を記述する「共通言語」として世界中で利用されています。

インシデント調査では、まずログなどから判明した攻撃者の活動を、ATT&CKマトリックス上の技術（Technique）にマッピングします。例えば、「不正なPowerShellスクリプトが実行された」という事実は「T1059.001 PowerShell」という技術に該当します。この作業を通じて、断片的な情報がつながり、攻撃キャンペーンの全体像が可視化されるのです。

ランサムウェア攻撃を例に、TTP分析から恒久対応策を導く流れを見てみましょう。

このように、ATT&CKを道しるべとすることで、場当たり的でなく、攻撃者の戦術レベルで有効な恒久対応策を導き出せます。

優れた恒久対応策も、実行・定着しなければ意味がありません。継続的なセキュリティ改善サイクルを回すための運用と体制構築のポイントを3つ紹介します。

インシデント対応の属人化を防ぐため、プロセスを標準化します。報告書テンプレートに「根本原因分析（TTP分析結果）」「恒久対応策」「担当部署」「完了期限」を必須項目として設けましょう。

また、タスク管理ツール等で各対策の進捗を可視化し、「対策が意図通り機能しているか」という有効性確認までを「完了」と定義することで、対策の質を担保します。

受け身の対応から脱却し、脅威を予測して先回りするプロアクティブな姿勢が重要です。自社業界を狙う攻撃グループのTTP情報を脅威インテリジェンスから入手し、自社の防御体制と比較・分析します。これにより防御の穴（カバレッジギャップ）を特定し、攻撃を受ける前に検知ルール作成や脆弱性管理の優先順位見直しといった対策が可能になります。

セキュリティは情報システム部門だけでなく、組織全体で取り組むべき経営課題です。経営層にはインシデントのリスクを定量的に示し、恒久対応がコストではなく未来への「投資」であることを説明し、コミットメントを得ることが重要です。

また、定期的なサイバー攻撃演習などを通じて、失敗から学ぶ文化を醸成することが、組織全体のセキュリティレベルを継続的に向上させる鍵となります。

セキュリティインシデントの再発防止は、応急処置という「点」の対応では不十分です。根本原因を掘り下げるRemediationという「線」、そして継続的な改善サイクルという「面」で捉える必要があります。

そのプロセスにおいて、攻撃者の行動原理であるTTPを分析し、MITRE ATT&CKのフレームワークに沿って対策を体系化するアプローチは、場当たり的な対応から脱却するための強力な武器となります。本記事で解説した手法が、皆様の組織におけるインシデント対応プロセスを見直し、真の恒久対応を目指す一助となれば幸いです。

Q1: 恒久対応の予算が確保できません。どうすればよいですか？

A1: 恒久対応がコストではなく、将来の事業損失を防ぐ「投資」であることを経営層に理解してもらうことが重要です。過去のインシデントによる被害額（事業停止による機会損失、復旧コストなど）を具体的に試算し、対策を講じなかった場合のリスクとして提示しましょう。また、リスク評価に基づいて優先順位をつけ、段階的な導入計画を提案することも有効です。

Q2: ATT&CKは複雑で、どこから手をつければよいかわかりません。

A2: 最初からATT&CKマトリックスのすべてを網羅する必要はありません。まずは、自社で過去に発生したインシデントや、同業他社の脅威事例をATT&CKの技術にマッピングすることから始めましょう。自社にとって現実的かつリスクの高い技術から優先的に対策を強化していくのが現実的な進め方です。

Q3: TTP分析に必要なスキルや人材が社内にいません。

A3: 高度なTTP分析には専門知識が必要です。社内にリソースがない場合は、外部の専門家（セキュリティベンダーのインシデント対応支援サービスなど）の活用を検討しましょう。外部の専門知識を活用しながら、そのプロセスを通じて社内人材のスキルアップを図ることが、組織の長期的なセキュリティ体制強化に繋がります。