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SIEMとSOARの違いを徹底解説!役割分担で実現する次世代セキュリティ運用

更新日:2026年01月19日

ITキャリア

1分でわかるこの記事の要約 SIEMとSOARは、現代の複雑なサイバーセキュリティ運用を効率化する重要なプラットフォームです。 SIEMは多様なログデータを集約・分析し、サイバー脅威を早期に検知する役割を担います。 SO […]

1分でわかるこの記事の要約
  • SIEMとSOARは、現代の複雑なサイバーセキュリティ運用を効率化する重要なプラットフォームです。
  • SIEMは多様なログデータを集約・分析し、サイバー脅威を早期に検知する役割を担います。
  • SOARはSIEMが検知した脅威に対し、プレイブックに基づきインシデント対応を自動化します。
  • 両者を連携させることで、脅威検知から対応までをシームレスに自動化し、対応時間を大幅に短縮可能です。
  • これにより、SOC/CSIRTの運用負荷が軽減され、より高度なセキュリティ業務に集中できるようになります。

サイバー攻撃が巧妙化・高度化する現代、企業のセキュリティ運用は複雑さを増す一方です。ファイアウォールやウイルス対策ソフトなど、多数のセキュリティ製品が発する大量のアラートに、多くの担当者が「アラート疲れ」を感じています。さらに深刻な人材不足も重なり、インシデント対応が遅れ、被害が拡大するケースも少なくありません。

このような課題を解決し、セキュリティ運用を根本から変革する鍵が「SIEM」「SOAR」です。本記事では、SIEMとSOARの基本的な違いから、それぞれの役割、連携によるメリット、そして導入を成功させるポイントまでを網羅的に解説します。


SIEMとSOARの基本的な違いとは?それぞれの役割を理解する

SIEMとSOARは、どちらもセキュリティ運用を支える重要なプラットフォームですが、その目的と機能は大きく異なります。簡単に言えば、SIEMは「脅威検知の土台」SOARは「インシデント対応の自動化」を担います。それぞれの具体的な役割を見ていきましょう。

SIEMとは?脅威を監視・検知する「見張り役」

SIEM(Security Information and Event Management)は、日本語で「セキュリティ情報イベント管理」と訳されます。その主な役割は、組織内の様々なITシステム、ネットワーク機器、セキュリティ製品などから生成される膨大なログデータを一元的に集約・分析することです。これにより、組織全体のセキュリティ状況を可視化し、サイバー攻撃の予兆や脅威を早期に検知します。

SIEMの核となる機能は以下の2つです。

  1. ログの集約・正規化: ファイアウォール、サーバー、クラウドサービスなど、多種多様なソースからログを収集し、異なるフォーマットのデータを正規化して一元管理します。これにより、単体の機器のログだけでは見つけられない脅威の兆候を発見できます。
  2. 相関分析: SIEMの真価は「Correlation Rule(相関ルール)」を用いた分析にあります。これは「複数の異なるイベントを組み合わせ、特定の攻撃パターンに合致するか判断する」ルールです。例えば、「短時間のログイン失敗が多発した後、海外IPからログインが成功した」といったログを関連付け、不正アクセスの可能性を検知しアラートを発します。

このように、SIEMはサイバー攻撃の監視と検知における基盤、いわば「見張り役」です。しかし、検知精度を保つためのルールチューニングに手間がかかる点や、検知後の対応は基本的に手動である点が課題でした。

SOARとは?インシデント対応を自動化する「司令塔」

SOAR(Security Orchestration, Automation and Response)は、SIEMなどが検知した脅威に対し、その後の対応プロセスを自動化・効率化するためのプラットフォームです。SIEMが「見つける」役割なら、SOARは「対処する」役割を担う司令塔と言えます。

SOARの最大の特徴は「オーケストレーション」と「自動化」です。

  • オーケストレーション: ファイアウォール、EDR、脅威インテリジェンスなど、組織内に散在する様々なセキュリティツールを連携させ、一連のワークフローとして統合管理します。
  • 自動化(プレイブック): 「プレイブック(Playbook)」と呼ばれる、事前に定義された対応手順書に基づき、ワークフローを自動実行します。

例えば、マルウェア感染の疑いがあるアラートをSIEMから受け取った場合、SOARはプレイブックに従い、(1)マルウェア情報を脅威インテリジェンスで自動照会、(2)悪性ならEDRと連携して端末をネットワークから隔離、(3)ファイアウォールで不審な通信をブロック、といった初動対応を瞬時に実行します。


一目でわかる!SIEMとSOARの役割分担まとめ

SIEMとSOARの役割分担を以下の表に整理しました。

項目 SIEM (Security Information and Event Management) SOAR (Security Orchestration, Automation and Response)
目的 脅威の早期検知とセキュリティの可視化 インシデント対応の自動化と効率化
主要機能 ログ集約、一元管理、相関分析、リアルタイム監視、アラート生成 オーケストレーション、プレイブックによる自動化、ケース管理
得意分野 広範なログデータから、未知・既知の脅威の兆候を発見すること 定義されたワークフローに基づき、複数ツールを連携させた定型対応を迅速に実行すること
課題・限界 アラートの精査やインシデント対応は手動。運用負荷が高い。 検知機能は持たず、SIEMなど外部からの情報が起点となる。

このように、SIEMは脅威を「検知」する守りの要、SOARはその検知結果を受けて迅速に「対応」する攻めの要であり、両者は相互に補完し合う関係にあります。


SIEMとSOARの連携でセキュリティ運用はどう変わるのか?

SIEMとSOARを連携させることは、セキュリティ運用を「人手による事後対応型」から「自動化によるプロアクティブ型」へと変革させることを意味します。

「検知」から「対応」までのワークフローをシームレスに自動化

連携による最大のメリットは、脅威の検知からインシデント対応までの一連のプロセスをシームレスに自動化できる点です。

【自動化シナリオ例:マルウェア感染の疑い】

  1. 検知(SIEM): SIEMがプロキシサーバーのログから、不審なドメインへの通信を検知し、相関ルールに基づきアラートを生成。
  2. 連携(SIEM→SOAR): SIEMはアラート情報を即座にSOARへ送信。
  3. 自動対応(SOAR):
    • プレイブック開始: SOARはアラート情報をトリガーに、マルウェア感染対応プレイブックを自動実行。
    • 情報収集・分析: 脅威インテリジェンスと連携し、通信先IPのレピュテーション(評判)を自動確認。
    • 封じ込め: IPが悪性と判断された場合、EDRと連携してPCをネットワークから自動隔離。同時にファイアウォールで該当IPとの通信を全社的にブロック。
    • 通知・記録: SOC担当者に対応状況をチャットで通知し、チケット管理システムにインシデントとして自動起票。

従来は数十分〜数時間かかっていた作業が数分、場合によっては数秒で完了します。このスピードが、被害を最小限に食い止める上で決定的な差となります

メリット1:インシデントレスポンスの迅速化と標準化

インシデント対応では「時間」が最も重要です。SOARによる自動化は対応時間を劇的に短縮し、24時間365日、深夜や休日でも即座に初動対応を開始できます。

また、プレイブックを用いることで対応プロセスが標準化され、担当者のスキルに依存しない一貫した高品質な対応が実現します。NISTのサイバーセキュリティフレームワークなどに準拠したワークフローを構築すれば、組織全体のセキュリティガバナンス強化にも繋がります。

メリット2:SOC/CSIRTの運用負荷を大幅に軽減

膨大なアラート対応は、SOCやCSIRTの大きな負担です。SIEMとSOARの連携は、この課題に対する強力な解決策となります。

アラートの優先順位付け、情報収集、一次対応といった定型作業をSOARが自動化することで、セキュリティアナリストはそれらの業務から解放されます。その結果、アナリストは脅威ハンティングや攻撃手法の分析など、より高度で付加価値の高い業務に集中でき、組織全体のセキュリティレベルを底上げできます。

メリット3:Containment(封じ込め)とRemediation(修復)の自動化

SOARは、被害拡大を防ぐ「Containment(封じ込め)」と、システムを正常な状態に戻す「Remediation(修復)」の自動化においても強力です。

例えば、ランサムウェアの兆候を検知した場合、即座に感染端末をネットワークから隔離(Containment)。その後、原因となった脆弱性に対し、パッチ管理システムと連携してパッチ適用を自動実行する(Remediation)といった対応が可能です。これにより、事業への影響を最小限に抑えることができます。


実践!SIEMとSOARを最大限に活用するためのポイント

効果的なCorrelation Rule(相関ルール)の設計方法

SIEMの価値は、効果的な相関ルールの設計にかかっています。まずは自社の重要資産や想定される脅威を洗い出し、攻撃シナリオに基づいたルールを作成します。

ここで役立つのが、サイバー攻撃者の戦術・技術を体系化した「MITRE ATT&CK」のようなフレームワークです。これを参考に「初期アクセス」→「権限昇格」など、攻撃フェーズを跨ぐイベントを検知するルールを設計することで、高度な攻撃の兆候を捉えられます。また、導入後も誤検知を減らすための継続的なチューニングが重要です。

実用的なプレイブックを作成するためのステップ

SOARの心臓部であるプレイブックは、以下のステップで作成します。

  1. 目的の明確化: 「フィッシングメールのトリアージ」「マルウェア感染端末の隔離」など、自動化したいインシデント対応プロセスを具体的に定義します。
  2. ワークフローの設計: 対象プロセスをステップごとに分解し、フローチャートで可視化します。誰が、何を、どのツールで行うのかを明確にします。
  3. ツールの連携設定: ワークフローに必要なセキュリティツール(SIEM, EDRなど)を洗い出し、SOARとのAPI連携を設定します。
  4. テストと改善: 作成したプレイブックが想定通りに動作するかを十分にテストし、運用開始後も継続的に見直しと改善を行います。

SIEM・SOAR導入/運用における注意点

ツールの導入成功には、組織の体制やプロセスの整備も不可欠です

  • ポリシーの明確化: 導入前に、自社のセキュリティポリシーやインシデント対応手順を文書化しておく。
  • ログ管理戦略: どのようなログを、どのくらいの期間保存・管理するのかを策定する。
  • 人材育成と体制構築: ツールを使いこなすためのトレーニングを実施し、SOCチーム内での役割分担を明確にする。
  • プラットフォーム選定: 自社の環境(オンプレミス/クラウド)や既存製品との連携のしやすさ(APIの豊富さなど)を十分に比較検討する。

まとめ:SIEMとSOARの連携で、より強固なセキュリティ体制を

本記事では、SIEMとSOARの違いと連携のメリットについて解説しました。改めて要点を整理します。

  • SIEM: 広範なログを分析し、脅威を「検知する土台」
  • SOAR: 検知情報を受け、インシデント対応を「自動化する司令塔」

この二つを連携させることで、脅威の検知から封じ込め、修復までの一連のプロセスを迅速化・標準化できます。これにより、セキュリティ担当者は定型業務から解放され、より高度な業務に集中できるようになり、組織全体のサイバーレジリエンスを大幅に向上させることが可能です。

まずは自社の課題を洗い出し、フィッシングメール対応など、効果が出やすいユースケースからスモールスタートで始めることが成功への近道となるでしょう。


よくある質問(FAQ)

Q1: SIEMとSOARはどちらを先に導入すべきですか?

A1: 一般的には、脅威検知の基盤となるSIEMを先に導入し、組織のセキュリティ状況を可視化するケースが多いです。その上で、SIEMのアラート対応を効率化する目的でSOARを導入するのが王道のアプローチです。ただし、特定の定型業務の自動化など明確な目的がある場合は、SOARを先行導入する選択肢もあります。

Q2: XDRとSIEM/SOARの違いは何ですか?

A2: XDR(Extended Detection and Response)は、エンドポイント、ネットワーク、クラウドなど、主に単一ベンダーの製品群からデータを緊密に連携させ、深いコンテキストで脅威を検知・対応するソリューションです。一方、SIEMはベンダーを問わず広範なログを収集・分析します。SOARは、SIEMやXDRを含む様々なツールを連携させ、対応プロセス全体を自動化するオーケストレーションの役割を担います。

Q3: 中小企業でもSIEMやSOARは必要ですか?

A3: 必要性は高まっています。サイバー攻撃は企業規模を問いません。特に専門人材の確保が難しい中小企業にとって、セキュリティ運用の自動化・効率化は大きなメリットがあります。近年では、低コストで導入できるクラウドベース(SaaS型)のサービスも増えており、導入のハードルは下がっています。人材が限られる中小企業にこそ、SOARによる自動化の恩恵は大きいと言えるでしょう。

この記事のまとめ
  • SIEMは多様なログから脅威を「検知」する基盤であり、SOARは検知後のインシデント対応を「自動化」する司令塔です。
  • 両者の連携により、脅威の早期検知から封じ込め、修復までの一連のプロセスが迅速かつ標準化されます。
  • これにより、セキュリティ運用担当者の負担が軽減され、高度な業務へ集中できる環境が整備されます。
  • マルウェア感染時の自動隔離など、被害拡大を最小限に抑えるプロアクティブな対応が可能となります。
  • 自社の課題を明確にし、効果的な相関ルールやプレイブック設計を通じて段階的に導入を進めることが重要です。

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初回公開日:2026年01月19日

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