MDRとは？EDR運用を代行するサービスの特徴とSOC/MSSPとの違い、選び方まで徹底解説

近年、セキュリティ分野で注目を集めるMDR。しかし、その具体的な内容を正確に理解している方はまだ少ないかもしれません。まずは、MDRの基本的な定義と役割、そしてその仕組みについて見ていきましょう。

MDRとは、「Managed Detection and Response」の略称で、サイバー攻撃の脅威を検出し、分析・調査を行い、インシデント対応までを包括的に支援するアウトソースサービスです。

最大の特徴は、EDR（Endpoint Detection and Response）などのセキュリティ製品を顧客に代わって「専門家が運用（Managed）」する点にあります。単にツールを提供するだけでなく、セキュリティアナリストなどの専門家が24時間365日体制で監視を行い、脅威の検知（Detection）から対応（Response）までを一貫して代行・支援することがMDRサービスの核心です。これにより、企業は高度なセキュリティ運用体制を迅速に構築できます。

MDRサービスが提供する内容はベンダーによって異なりますが、一般的に以下のプロセスをカバーします。

MDRとEDRは密接に関連しますが、役割は明確に異なります。

EDRを導入しても、アラートを適切に分析・判断し、迅速に対応できる専門知識と体制がなければ、宝の持ち腐れです。MDRは、この「EDRの運用」という最も重要な部分を代行することで、EDRの価値を最大限に引き出し、企業のセキュリティレベルを飛躍的に向上させます。

セキュリティ運用のアウトソースを検討する際、MDRの他にSOCやMSSPといった選択肢があります。これらの違いを理解し、自社の課題に最適なサービスを選ぶことが重要です。

前述の通り、MDRが「サービス」であるのに対し、EDRは「ツール（製品）」です。車に例えるなら、EDRは高性能な警告システム、MDRはその警告を読み解き危険を回避するプロのドライバーです。EDRの警告にどう対処すべきか、その判断と行動までを専門家が代行するのがMDRです。

SOC（Security Operation Center）は、様々なログを監視・分析し、インシデントの検知と「通知」を行う組織や機能です。

一般的なSOCサービスが「脅威の通知」までを責任範囲とすることが多いのに対し、MDRは通知に留まらず、その後の詳細な調査や脅威ハンティング、さらには封じ込めや是正といった「インシデント対応」の領域まで踏み込んで支援・代行する点が大きな違いです。

MSSP（Managed Security Service Provider）は、ファイアウォールやUTMなど、多様なセキュリティ製品の運用管理を幅広く代行します。主に既知の脅威に対する防御や機器の正常性監視が中心です。

MSSPが広範な機器を対象とするのに対し、MDRは特にエンドポイントにおける未知の高度な脅威の検出と対応に特化しています。プロアクティブな脅威ハンティングも、MDRならではの提供価値です。

多くの企業がMDR導入を進める背景には、現代のセキュリティ課題を解決するMDRならではのメリットがあります。

サイバー攻撃の分析やフォレンジック調査を遂行できる高度なセキュリティ専門家は、世界的に不足しており、自社での採用・育成は極めて困難です。MDRを導入すれば、トップクラスの専門家チームが持つ知識や経験を月額制で利用でき、即座に高度なセキュリティ運用体制を構築できます。

サイバー攻撃は、担当者が手薄になる深夜や休日を狙って行われます。自社だけで24時間365日の監視体制を維持するのは、コスト・負荷の面で現実的ではありません。MDRサービスなら、専門家チームが常時監視を行うため、時間帯を問わずインシデントの早期発見と迅速な初動対応が可能になり、事業継続性を確保できます。

従来の受動的な対策では見逃しがちな、アンチウイルスをすり抜けて潜伏する高度な攻撃（APT攻撃など）も、MDRの「脅威ハンティング」で発見できます。専門家が仮説に基づき能動的に脅威の痕跡を探し出すことで、情報漏洩などの実害が発生する前に攻撃の芽を摘み取ることが可能です。

EDRが発する大量のアラートの分析・判断（トリアージ）は担当者の大きな負担です。MDRは、このトリアージから詳細調査までを代行するため、担当者は本当に重要なインシデント対応に集中できます。専門家による迅速な状況分析と対応策の実行により、被害拡大を防ぎ、運用負荷を抜本的に削減します。

MDR導入を検討する上で最も重要なのが、「自社のどこまでの業務を委託するか」というスコープの決定です。セキュリティ運用のプロセスを分解し、MDRへの委託基準を解説します。

インシデント対応は、一般的に以下の4つのフェーズに分けられます。自社がどのフェーズに課題を抱えているかを明確にすることが第一歩です。

最初の判断基準は、「調査・分析」フェーズを自社で完結できるかです。EDRのアラートの意味や危険度を迅速かつ正確に分析できる専門知識がなければ、「調査・分析」までをMDRに委託する価値は非常に高いと言えます。特に高度なフォレンジック調査は専門性が高く、専門家に任せることで真の脅威に迅速に対応できます。

次の基準は、インシデント発生時の「封じ込め」をMDRに委ねるかです。感染端末のネットワーク隔離は重要ですが、業務サーバーを隔離すると事業に影響が出る可能性もあります。

このデリケートな判断と実行を24時間体制で行うのが難しい場合や、初動の遅れを避けたい場合は、封じ込め措置の実行権限までMDRベンダーに委託する選択肢があります。

最後の基準は、マルウェア駆除や設定変更といった「是正」措置までMDRに代行してもらうかです。是正措置はシステムの構成変更を伴うため、IT部門との連携が不可欠です。

自社のITリソースが不足している場合や、専門家の知見に基づいた確実な是正を望む場合には、このフェーズまでを委託対象とすることを検討します。この場合、ベンダーと自社IT部門との間で、作業範囲や責任分界点を明確に定めておくことが成功の鍵です。

MDRの導入を具体的に進める際は、複数のベンダーを比較検討します。その際に着目すべき5つのポイントを紹介します。

最も重要な比較ポイントです。「調査・分析」までか、「封じ込め・是正」まで代行してくれるのか。脅威ハンティングは含まれるか。自社が委託したい業務範囲と、各ベンダーのサービス内容を正確に照らし合わせ、過不足のないサービスを選びましょう。

自社で導入済みのEDR製品がある場合、その製品に対応したMDRサービスを選ぶのがスムーズです。これからセットで導入する場合は、EDR製品の性能とMDRサービスの品質の両方を評価する必要があります。特定のベンダーに縛られないマルチベンダー対応のMDRサービスも存在します。

MDRの品質は、対応するアナリストのスキルに大きく依存します。グローバルな脅威インテリジェンスを活用しているか、国内でのインシデント対応実績は豊富かなどを確認しましょう。過去の事例や分析レポートのサンプルを提示してもらうのも有効です。

インシデント発生時の緊急連絡体制はもちろん、平時のコミュニケーションも重要です。月次レポートの分かりやすさや、定期報告会での改善提案など、パートナーとして円滑に連携できる体制かを確認します。日本語でのサポートレベルも重要なポイントです。

MDRの料金体系は、監視対象のエンドポイント数やサービスレベル（SLA）によって決まります。単純な価格比較だけでなく、運用負荷の削減効果やインシデント発生時の被害額軽減といったリスク低減効果を総合的に考慮し、費用対効果を判断することが不可欠です。

MDRは、単なる監視のアウトソースではありません。高度な専門家集団が24時間365日体制で脅威ハンティングからインシデント対応までを実行し、企業のセキュリティを根幹から支える強力なパートナーです。

最適なMDRを導入する第一歩は、本記事で解説した「セキュリティ運用のタスク分解」を参考に、「自社でどこまで対応でき、どこからが課題なのか」を明確にすることです。委託したい業務範囲を具体的に定義すれば、自社に本当に必要なMDRサービスの姿が見えてくるはずです。まずは複数のベンダーから情報を収集し、自社の課題を相談してみてはいかがでしょうか。

はい、近年その必要性は非常に高まっています。サイバー攻撃は企業の規模を問わず、サプライチェーンを構成する中小企業が標的になるケースも少なくありません。専門担当者を置くことが難しい中小企業こそ、MDRを活用することで費用対効果高くセキュリティレベルを向上させられるという大きなメリットがあります。

いいえ、不要にはなりません。MDRは担当者の業務を代替するのではなく、高度化・効率化するためのパートナーです。MDRベンダーとの連携窓口や、社内関連部署への展開、最終的な意思決定を下す役割は、依然として自社の担当者が担うべき重要な業務です。

費用は、監視対象のエンドポイント（PC、サーバー）の台数、サービスレベル（SLA）によって大きく変動します。一般的にはエンドポイント1台あたりの月額費用で設定されているケースが多いです。正確な費用を知るためには、自社の要件を整理した上で、複数のベンダーに見積もりを依頼し比較検討することをお勧めします。