【業界研究】雑貨業界の現状・動向・課題について

価格は100円、300円、500円、1,000円と4段階に分かれ、キッチン用品などのキッチン・ダイニング部門と、タオルなどのリビング・インテリア部門という構成になっています。年齢やライフスタイルを問わず、幅広く支持されるようなナチュラルテイストで飽きのこないアイテムをセレクトしているとのことです。

アパレル大手ワールドは、雑貨店「イッツデモ」の出店を増やしています。

同社は、アパレル事業の不振が続くなか、幅広い客層が見込める雑貨店を増やして、売上の確保を狙っています。今後は、80店舗まで店舗数を増やし、化粧品と衣料品に加えて生活雑貨や食品なども揃える予定です。

東急ハンズは、訪日外国人観光客需要を見越して、来店促進、購買促進施策に取り組んでいます。

経験のある販売員によるチームを結成して、都心の大型店舗を中心に実演販売を実施しています。実演販売では、使い方に説明が必要な商品やあまり世に知られていない便利な商品の紹介、既存の商品の新たな使い方の提案などを行なっています。

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日経流通新聞の専門店調査によると、2015年度の雑貨業界の市場規模は1兆673億円で、6年連続の増収となりました。

各生活雑貨店別の売上高は、 1位：良品計画（2,320億円、前年比12.3％増） 2位：ロフト（956億円、前年比8.3％増） 3位：東急ハンズ（948億円、前年比8.2％増） 4位：スタイリングライフ・ホールディングス（653億円、前年比1.5％減） 5位：パスポート（109億円、前年比3.1％減） となっています。

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消費増税後の節約志向のなかで、消費者は価格だけではなく質も重視した商品を求めるようになっています。こうした消費行動を背景に、雑貨業界は堅調に成長を続けていますが、各企業のあいだでは経営対応により格差が開いています。

日経流通新聞の専門店調査によると、雑貨業界各社の多くが売上を伸ばしている一方で、1人暮らしの若者を新規顧客として獲得することができていません。以前から生活雑貨店を利用してきたような消費者は結婚して、子育てをする年齢に差し掛かっており、それにともない顧客ニーズが大きく変化しています。

若者だけを対象とするのではなく、中高年層にも受け入れられるような店づくりが求められています。

スタイリングライフ・ホールディングスが運営する雑貨店「プラザ」は、雑貨から化粧品まで幅広い品揃えを誇っていますが、店頭ではセルフ販売が主体となっているためスタッフが必ずしも専門知識を持っているわけではなく、詳しい商品知識を求める顧客に対応できていませんでした。