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更新日:2024年06月11日
重電業界について知りたいという方は多いのではないでしょうか。この記事では、重電業界の現状や重電業界の歴史、市場動向、業界の課題、業界の今後の将来性などについて詳しく紹介していきます。重電業界についてご興味がある方は、ぜひチェックしてみてください。
重電業界の職種は、主に研究職、設計職、生産職、営業職に分かれています。 研究職は、技術開発や素材・製品の研究を行う仕事です。内容は基礎から応用までと幅広く、クリエイティビティとチャレンジ精神が求められます。 設計職は、機器・システムの企画・開発から製品化までを手がける仕事です。日進月歩で進化する技術を取り入れて、世の中に新しい価値を提供しなければなりません。 生産職は、資材調達、生産管理、生産技術、品質保証といった職種に細分化されますが、要は、需要に応じて製品・システムを生産する仕事です。 営業職は、市場のニーズを読んで、製品・システムを企画し、お客さまに提案する仕事です。自社のことだけではなく、お客さまと社会を考えて行動することが大切になります。
1:日立製作所:2兆2,239億円 2:東芝:1兆8,122億円 3:三菱電機:1兆1,712億円
1:日立製作所:827万円 2:東芝:811万円 3:三菱電機:746万円
仏アルストムの火力発電設備などのエネルギーインフラ部門をめぐる争奪戦は、米GEに軍配が上がりました。 独シーメンスは三菱重工と協働しGEに対抗しましたが、失注しました。これは、シーメンスがアルストムを買収すると、欧州の火力発電設備市場でシーメンスのシェアが高くなり、欧州委員会が定める独占禁止規定に抵触する恐れがあると仏政府が懸念したためです。 アルストムは、火力発電設備を中心とするエネルギーインフラや鉄道車両などの交通システムの世界大手ですが、欧州経済危機などの影響でエネルギー部門の受注が減少してしまい、急速に資金繰りが悪化したことが今回の事態を招きました。 これにより、GE・アルストム連合の事業規模は3兆円近くに達し、三菱重工(日立製作所との事業統合後で約1.2兆円)との差は一段と広がりました。 そして三菱重工は、欧州進出の機会を失っただけではなく、アフリカ、中東といったアルストムが保有する新興国地盤もGEに奪われる結果となったのです。
2015年の国内市場は、前年比1%減の1兆7,374億円となりました。 内訳をみると、 原子力機器は増加(前年比17%増) 送変電機器は微減(同1%減) 発電機器は減少(同21%減) となっています。 原子力機器の増加は原子力施設再稼働対応及び廃炉対応等の影響が要因であり、発電機器の減少は2017年に運転を開始する予定の発電所がないことが要因と考えられています。
日本の重電業界は製品の性能のよさで市場を広げてきましたが、韓国や中国などが猛追の動きをみせています。 両国はまさしく国を挙げて重電機器産業を展開しており、とくに交通システムの分野においては、中国重電各社が中国国内でM&Aを繰り返して巨大化し、国際競争力を持つようになっています。 さらに、注目しなければいけないのは、社会インフラにとっては製品だけではなく、運用・サービスも重要になるということです。性能がよいガスタービンや原子力発電所が導入されても、電力というサービスを安定して供給できる運用技術がなければ意味はありません。 GEはアルストムの火力発電事業を買収した後、アルストムの地元である欧州とアフリカ、中東を中心に、「インダストリアル・インターネット」という重電機器とビッグデータを結びつけるネットワークを確立し、顧客データを分析することで顧客の生産性を高める運用・サービスを開始しています。 重電業界の世界的な市場が大きく変化を遂げようとしているなか、ハードウェア中心に展開する日本の重電メーカーは苦境に立たされています。
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