職務経歴書への従業員数の書き方|｜従業員数がわからない場合

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転職活動をする際、履歴書とセットで提出することが多い職務経歴書。職務経歴書は、これまでの自分の経歴やキャリア、スキルや経験を企業に伝える、重要なアイテムです。 職務経歴書には、一般的にこれまで勤務した経験のある企業や職種などを記入し、それがどのような企業や事業、役職だったのかを説明する詳細を付け加えて作成していきます。その際、以前勤めていた経験のある企業の詳細として、務めていた企業の従業員数も記載するのが一般的と言われています。 そこ今回は、「職務経歴書に以前の企業の従業員数を記入する場合」をテーマにして、従業員数の記入方法や調べ方などをご紹介していきます。

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まずは、職務経歴書に従業員数を記入する際、どのように記入すれば良いか確認してきます。 基本的に。職務経歴書には、「会社概要」という項目が設けられていたり、自分でフォーマットを作成する場合も「会社概要」の項目を作成したりする場合が多いと言われています。前職の経歴として、単に企業名や担当部署だけ掲載しても、採用担当者がその企業を知らなかった場合、これまでの志望者の経歴を評価しづらい為です。 会社概要の内容としては、以前勤めていた企業の事業内容や資本金、従業員数などが挙げられます。資本金や従業員数は、その企業の規模を知る為の情報として、記入する必要があると言われています。 従業員数を記入する際は、職務経歴書のフォーマットのレイアウトにもよりますが、「従業員数：〇人」「従業員数：〇〇名」などと記入すれば、基本的には問題ありません。

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上記で、職務経歴書の会社概要に従業員数を記入する際の基本的な書き方などをご紹介しました。 しかし、前職の従業員数の調べ方や従業員数の数え方など、さまざまな点で頭を悩ませる方も多いと考えられます。そこで続いては、職務経歴書の会社概要に従業員数を記入する際に生じやすい疑問をピックアップして、解決方法などを考えていきます。

従業員数を記入するといっても、そもそもどのようにして前職の従業員数を調べれば良いのか分からないという方も、少なくないでしょう。特に、人数が多い職場だった場合、1人ずつ社員数を数えて覚えておくというわけにもいかないので、正確な人数を把握することが、難しいものです。 これまで勤めた企業の正確な従業員数を把握したい場合は、その企業の公式webサイトを見てみましょう。webサイトには大抵、「企業概要」などのページが設けられており、その企業の詳細なデータが掲載されています。「IR情報」などに記載されている場合もあります。 企業概要のページには、設立年数や資本金といったデータが掲載されており、そこに従業員数が掲載されているケースが多いのです。企業の公式webサイトに掲載されている情報であれば、最も確実な数字と考えられるので、従業員数を調べる際は、まずはその企業の公式webサイトに設けられている、会社概要などのページを確認してみましょう。

企業によっては、従業員数の内訳を詳細に記載している場合もあります。正社員や契約社員、派遣社員やパート・アルバイトなど、雇用形態別に従業員数が記載されている場合、どの雇用形態までを従業員数として数えれば良いのか、気になる所です。 結論から言うと、契約社員やアルバイト、パートとして働いている人の人数も、「従業員数」には含まれるという見解が一般的です。 ただし、派遣社員に限っては、従業員数には含まれないのだそう。多くの企業は、派遣社員やパート・アルバイトの人数について、正確に計算した上で従業員数として記載していますが、もし各雇用形態別に人数が掲載されており、合計の従業員数を知りたい場合は、派遣社員の計算方法には注意しましょう。

社員の人数が少ない中小企業の場合、社長を含めた人数を従業員として記載するべきかどうか、頭を悩ませることもあると考えられます。 しかし、実際には、社長は従業員には含まれません。従業員は、あくまでも「ある業務に従事している人（※1）」なので、社長は数えないのが一般的なのです。

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上記で、職務経歴書の会社概要などに、これまで勤めた企業の従業員数を記載する場合の数え方についてご紹介しました。 しかし、企業の公式webサイトや会社概要などを見ても、従業員数が掲載されていない場合もあります。 企業の公式の情報に従業員数が掲載されていない場合は、無理に職務経歴書に記載する必要はありません。確かに、企業の従業員数は、その企業や事業の規模を知ることができる情報なので、採用担当者の立場で考えれば、記載されていると便利な情報です。 しかし、分からないからといって憶測で誤った情報を記入してしまうと、事実と異なる内容を記入して提出してしまうことになります。自分が勤めていた当時は小規模の企業でも、その後大規模な企業になった可能性もありますし、経営難などで反対に縮小してしまっている可能性もあります。 ですから、従業員数に限らず、職務経歴書を作成する際は、確かな情報や数字だけを記入するようにしましょう。