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職務経歴書への従業員数の書き方||従業員数がわからない場合

初回公開日:2017年05月02日

更新日:2020年06月05日

記載されている内容は2017年05月02日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。

また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

書類選考

職務経歴書の会社概要などの欄に記入する、以前勤めていた経験のある職場の従業員数の書き方についてまとめています。また、従業員数の調べ方や分からない場合の対処法などもご紹介しているので、ぜひ職務経歴書を作成する際の参考にしてみて下さい。

職務経歴書に従業員数を記入は必要なのか

転職活動をする際、履歴書とセットで提出することが多い職務経歴書。職務経歴書は、これまでの自分の経歴やキャリア、スキルや経験を企業に伝える、重要なアイテムです。 職務経歴書には、一般的にこれまで勤務した経験のある企業や職種などを記入し、それがどのような企業や事業、役職だったのかを説明する詳細を付け加えて作成していきます。その際、以前勤めていた経験のある企業の詳細として、務めていた企業の従業員数も記載するのが一般的と言われています。 そこ今回は、「職務経歴書に以前の企業の従業員数を記入する場合」をテーマにして、従業員数の記入方法や調べ方などをご紹介していきます。

職務経歴書の従業員数の記入方法

まずは、職務経歴書に従業員数を記入する際、どのように記入すれば良いか確認してきます。 基本的に。職務経歴書には、「会社概要」という項目が設けられていたり、自分でフォーマットを作成する場合も「会社概要」の項目を作成したりする場合が多いと言われています。前職の経歴として、単に企業名や担当部署だけ掲載しても、採用担当者がその企業を知らなかった場合、これまでの志望者の経歴を評価しづらい為です。 会社概要の内容としては、以前勤めていた企業の事業内容や資本金、従業員数などが挙げられます。資本金や従業員数は、その企業の規模を知る為の情報として、記入する必要があると言われています。 従業員数を記入する際は、職務経歴書のフォーマットのレイアウトにもよりますが、「従業員数:〇人」「従業員数:〇〇名」などと記入すれば、基本的には問題ありません。

職務経歴書に従業員数を記入する際に多い疑問

上記で、職務経歴書の会社概要に従業員数を記入する際の基本的な書き方などをご紹介しました。 しかし、前職の従業員数の調べ方や従業員数の数え方など、さまざまな点で頭を悩ませる方も多いと考えられます。そこで続いては、職務経歴書の会社概要に従業員数を記入する際に生じやすい疑問をピックアップして、解決方法などを考えていきます。

職務経歴書の従業員数に関する疑問【1】:従業員数の調べ方

従業員数を記入するといっても、そもそもどのようにして前職の従業員数を調べれば良いのか分からないという方も、少なくないでしょう。特に、人数が多い職場だった場合、1人ずつ社員数を数えて覚えておくというわけにもいかないので、正確な人数を把握することが、難しいものです。 これまで勤めた企業の正確な従業員数を把握したい場合は、その企業の公式webサイトを見てみましょう。webサイトには大抵、「企業概要」などのページが設けられており、その企業の詳細なデータが掲載されています。「IR情報」などに記載されている場合もあります。 企業概要のページには、設立年数や資本金といったデータが掲載されており、そこに従業員数が掲載されているケースが多いのです。企業の公式webサイトに掲載されている情報であれば、最も確実な数字と考えられるので、従業員数を調べる際は、まずはその企業の公式webサイトに設けられている、会社概要などのページを確認してみましょう。

職務経歴書の従業員数に関する疑問【2】:派遣社員やアルバイト・パートの数え方

企業によっては、従業員数の内訳を詳細に記載している場合もあります。正社員や契約社員、派遣社員やパート・アルバイトなど、雇用形態別に従業員数が記載されている場合、どの雇用形態までを従業員数として数えれば良いのか、気になる所です。 結論から言うと、契約社員やアルバイト、パートとして働いている人の人数も、「従業員数」には含まれるという見解が一般的です。 ただし、派遣社員に限っては、従業員数には含まれないのだそう。多くの企業は、派遣社員やパート・アルバイトの人数について、正確に計算した上で従業員数として記載していますが、もし各雇用形態別に人数が掲載されており、合計の従業員数を知りたい場合は、派遣社員の計算方法には注意しましょう。

職務経歴書の従業員数に関する疑問【3】:社長は従業委員かどうか

社員の人数が少ない中小企業の場合、社長を含めた人数を従業員として記載するべきかどうか、頭を悩ませることもあると考えられます。 しかし、実際には、社長は従業員には含まれません。従業員は、あくまでも「ある業務に従事している人(※1)」なので、社長は数えないのが一般的なのです。

従業員数がどうしても分からない場合

上記で、職務経歴書の会社概要などに、これまで勤めた企業の従業員数を記載する場合の数え方についてご紹介しました。 しかし、企業の公式webサイトや会社概要などを見ても、従業員数が掲載されていない場合もあります。 企業の公式の情報に従業員数が掲載されていない場合は、無理に職務経歴書に記載する必要はありません。確かに、企業の従業員数は、その企業や事業の規模を知ることができる情報なので、採用担当者の立場で考えれば、記載されていると便利な情報です。 しかし、分からないからといって憶測で誤った情報を記入してしまうと、事実と異なる内容を記入して提出してしまうことになります。自分が勤めていた当時は小規模の企業でも、その後大規模な企業になった可能性もありますし、経営難などで反対に縮小してしまっている可能性もあります。 ですから、従業員数に限らず、職務経歴書を作成する際は、確かな情報や数字だけを記入するようにしましょう。

従業員数が少ないと不利になるのか

現在の日本では、有名企業や大企業が持てはやされています。大企業の方が安定した生活が送れるというイメージが根付いていたり、就活生の応募が有名企業に殺到したりすることも多いでようですが、実際には中小企業でも高い業績を維持している企業や、優秀な会社はたくさんあります。 職務経歴書に、以前勤めていた企業の従業員数を記入する際、「従業員数が少ないと、選考に不利になるのでは?」と不安になる人もいるようですが、以前勤めていた企業の従業員数だけで、合否が決定されるということはほとんどないでしょう。選考の際の情報の1つとして、以前勤めていた企業の従業員数は必要ですが、採用・不採用に対して、前職などの従業員数が直接関係することは、ほとんどないと考えられます。

前職と志望先の企業の規模があまりにも異なる場合は、質問される可能性も

基本的に、選考の結果に大きな影響を与えることはないと考えられる、職務経歴書の会社概要に記載する、前職の企業の従業員数。しかし、志望先の企業と前職の企業で、従業員数や規模にあまりにも大きな差がある場合は、「以前の職場とうちでは、規模がかなり異なりますが、大丈夫ですか?」などと質問される可能性はあります。 上記のような質問は、中小企業から大企業に転職する場合だけでなく、大企業から中小企業へ転職する際にも、尋ねられる可能性があります。どちらが良いかということではなく、大企業と中小企業では、人間関係の構築方法や関わり方、職場の雰囲気や役割分担などが、大きく異なる場合があるのです。 ですから、前職とは規模が異なる企業を転職先として志望する場合は、雰囲気や仕事のやり方などに大きな差がある可能性は、考えておくことをおすすめします。

従業員数は、正確な数字が分かるなら、記入した方が良い

いかがでしたでしょうか。今回は、「職務経歴書に以前の企業の従業員数を記入する場合」をテーマにして、職務経歴書の会社概要に従業員数を記入する際の記入方法や、従業員数の調べ方などをご紹介しました。 採用担当者の目線で見ると、職務経歴書に記載されている前職の企業が知らない企業だった場合、事業内容や従業員数、資本金といったデータが記載されていないと、その企業がどのような企業だったのかが分かりづらく、志望者の経歴を評価しづらくなる可能性が考えられます。ですから、従業員数などは、なるべく記載しておいた方が親切と言えるでしょう。 しかし、正確な従業員数が分からない場合は、従業員数に関しては記載しなくても構いません。無理に記載しようとして、不確かな情報や誤った人数を記載してしまうと、トラブルに発展する危険性が考えられる為です。 職務経歴書の会社概要に、以前勤務していた企業の従業員数を記載する場合は、正確な人数を記載するように心掛けましょう。

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