食品・飲料業界研究:「平均年収」「福利厚生」

今回の記事では食品・飲料業界の基礎知識から、福利厚生、平均年収、今後の動向など、この業界をめざすにあたって知っておいた方が良いことをご紹介いたします。

食品・飲料業界研究

食品・飲料業界では、購入した原材料で製品を製造し、その製品の販売をすることで収益を得ています。つまり、食品・飲料業界とはみなさんにとって一番身近な飲食店だけではなく、生産業や流通業、加工業などももちろん含まれています。

先ほども述べたように、食品・飲料は私たちの生活に直に関わってきます。消費者のニーズをしっかりと把握し、製品を生産・提供することが求められる業界です。

代表的な企業としては、アサヒグループ、キリン、サッポロ、日清食品などが挙げられます。

食品・飲料業界の分類

食品・飲料業界と一言でいっても、この業界の業種は多岐にわたります。食品工業は食料品製造業と、飲料・たばこ・飼料製造業の二つのまず分類されており、食料品製造業の中にはさらに9つの業種、飲料・たばこ・飼料製造業は6業種、さらにもっと細かく分類すると、食品工業は全体で53業種ほどにもなります。

食品・飲料業界研究:平均年収

もちろん会社の規模や役職によりけりですが、食品総合業界の平均は平成26年度において大体580万が目安です。新入社員〜3年目くらいまでは大体300~350万程度。

また、食品業界でもっとも平均年収が高かったのは明治ホールディングス株式会社で946万、2番目に高かったのは味の素で、923万円でした。ランキング内でかなり低いところに位置する123位のシベールという企業で平均年収が303万円とのことなので、大体この中間を想定しおくとよいのではないでしょうか。

食品・飲料業界研究:福利厚生

やはりこちらも企業などによりますが、基本的には定時で帰れたり、有給消化率なども良いといわれています。お休みは販売などですと不定期になってしまいがちですが、それでも月8日は休むことができます。

また、産休・育休なども女性はとりやすく、復帰も可能な企業が多いようです。

食品・飲料業界研究:現在・今後の動向

近年では、人口の減少と高齢化社会によって、日本においての食料消費は減少が続いています。したがって、日本国内の食品市場も縮小傾向にあり、原材料の価格も上昇していることから、なかなか厳しい状況が続いています。

そのため今後の動向としては、企業が目指すのはやはり海外進出。アジア諸国や南米などの人口増加傾向にある地域での事業展開に力を入れています。

おわりに

食品・飲料業界の基礎知識をご説明しました。今後この業界をめざすにあたって、この記事を参考にしていただければ幸いです。また、自分の志望する企業ごとの研究をすることで、さらなる知識を増やしていきましょう。

さらに食品業界について詳しくなりたい方には「食品業界のしくみ」がおすすめです。