プレゼンティーズムとは？その意味や健康経営などについても紹介

「企業経営で聞くようになった、プレゼンティーズムって何？」
プレゼンティーズムやアブセンティーズム、これらを述べるうえで重要となる健康経営について、実はよく知らない人もいるのではないでしょうか。

本記事では、プレゼンティーズムとアブセンティーズムについて触れ、次にこれらの原因や問題点、また企業経営でどのように用いられるのかなどを紹介していきます。

プレゼンティーズムやアブセンティーズムについて詳しく知りたい方は、ぜひチェックしてみてください。

近年企業の経営について考えていく中で、従業員の健康問題に起因したパフォーマンスの損失が注目されるようになっています。この損失は、WHO（世界保健機関）によって提唱された指標で「プレゼンティーズム」と「アブセンティーズム」の2つがあります。

まず、プレゼンティーズムは従業員が職場に出勤しているものの、メンタルヘルス不調、感染症やアレルギー、偏頭痛、さらに生活習慣病などによって引き起こされる業務効率の低下を指す言葉です。

プレゼンティーズムの先行研究は多くあり、アメリカ・ミシガン大学研究成果『金融関連企業における従業員の健康関連コストの全体構造図』では、プレゼンティーズムが占める割合が最も大きくなっていることを示しています。

出典・参照： データヘルス・健康経営を推進するためのコラボヘルスガイドライン｜厚生労働省保健局

出典・参照： 健康経営オフィスレポート｜経済産業省

アブセンティーズムは従業員の健康問題による仕事の欠勤であり、生産性の損失のことを指します。

アブセンティーズムは表に現れやすいため、経営者にとっても目につきやすい生産性損失の項目といえるでしょう。しかしながら、前述したミシガン大学の研究成果をはじめ、東京大学の研究結果においても、アブセンティーズムはあまり大きな割合を示していません。

ここからは、このアブセンティーズムとプレゼンティーズムを引き起こす原因についてみていきましょう。

出典・参照： データヘルス・健康経営を推進するためのコラボヘルスガイドライン｜厚生労働省保健局

出典・参照： 健康経営オフィスレポート｜経済産業省

プレゼンティーズムとアブセンティーズムのどちらも、従業員の健康問題が起因したものです。両者の原因は共通することが多く、運動器・感覚器障害、メンタルヘルス不調、心身症、生活習慣病、そして感染症・アレルギーの5カテゴリーに分けられます。

具体的にみていくと、運動器・感覚器障害では頭痛、腰痛、肩こり、眼精疲労、メンタルヘルス不調ではうつ病、ワーク・エンゲイジメント（働きがい）、メンタルストレスなどです。

出典・参照： 健康経営オフィスレポート｜経済産業省

プレゼンティーズムやアブセンティーズムは心身の健康問題が原因であるため、これらがもたらす弊害は大きくなるおそれがあります。

以下では、プレゼンティーズムやアブセンティーズムが抱える問題点について詳しくみていきましょう。

出社できているものの、健康問題によって生産性が低下してしまうプレゼンティーズムは勤怠管理などの表に出てこないため、そのまま仕事を続けてしまうケースが指摘されています。

特に高い専門性を要する職種や役職に就いている場合は、任されている仕事の代替者が取れず、仕事を休むことができない状況に陥っている場合もあるでしょう。

その結果、数年の間に体調の悪化を自覚するようになり、冠動脈疾患やうつ病などの罹患率増加、そして長期休業へとつながっていくおそれがあります。

出典・参照： プレゼンティーイズムとうつ病｜兵庫産業保健総合支援センター

前述したように、プレゼンティーズムは通常の状況においても対応が遅くなりやすい傾向がありますが、そこに新型コロナウイルスの流行が追い打ちをかけている可能性があります。

新型コロナウイルスは検査や継続的な治療・療養を必要とするため、仕事との兼ね合いが取れず治療を中断してしまうケースが発生しています。その結果、職場での蔓延が引き起こされるのではと、指摘されているのです。

出典・参照：治療中断とプレゼンティーズムとの関連｜産業医科大学

出典・参照： プレゼンティーイズムとうつ病｜兵庫産業保健総合支援センター、甲南女子大学

プレゼンティーズムが持つ大きな問題点は企業における労働生産性の損失、健康関連の総コストに占める割合が高いことでしょう。

労働生産性の損失については、アメリカの先行研究をみていくと理解できます。この研究によると、健康リスク数が増加するほど労働生産性の損失割合が上がっているのです。

特にプレゼンティーズムによる損失は、アブセンティーズムよりも大きくなっていることが指摘されています。

また、日本国内においてもプレゼンティーズムとアブセンティーズムに対する調査研究が実施されており、生産性の測定方法が共通する3企業・組織の健康関連総コストでは、プレゼンティーズムが占める割合が7割以上となっています。

出典・参照：「健康経営」の枠組みに基づいた健康課題の可視化及び全体最適化に関する研究｜東京大学 政策ビジョン研究センター

出典・参照：コラボヘルスガイドライン｜厚生労働省

企業や組織が、従業員の健康保持や増進の取り組みを行うことで生産性を向上させ、将来的な収益性などを高める投資であるという考えのもと、従業員の健康管理を経営的視点で捉えて戦略的に実施することを「健康経営」といいます。

健康経営を実施する際に、その取り組み内容や実行体制を評価するための健康経営評価指標が設定されています。この評価指標では、健康経営の質を評価するアウトカム指標として、プレゼンティーズムとアブセンティーズムが中心に策定されているのです。

以下ではプレゼンティーズムとアブセンティーズムを評価指標とし、実際に生産性への影響を評価する際の方法についてみていきましょう。

生産性への影響を評価する指標であるプレゼンティーズムは、企業ごとに取り扱いが異なります。また、プレゼンティーズムを測定していることが少ないため、下記に5つの評価方法を具体例として紹介します。

出典・参照： 企業の「健康経営」ガイドブック～連携・協同による健康づくりのススメ（改訂第1版）～｜経済産業省 商務情報政策局

アブセンティーズムもプレゼンティーズムと同じように企業ごとに取り扱いが異なります。また、測定していることが少ないため、下記に3つの評価方法を具体例として紹介します。

出典・参照： 企業の「健康経営」ガイドブック～連携・協同による健康づくりのススメ（改訂第1版）～｜経済産業省 商務情報政策局

前述したプレゼンティーズムとアブセンティーズムのアウトカム評価指標をもとに、労働生産性損失のコスト評価をします。

評価する際は企業や組織、医療保険者が持つ開示可能データを用いて実施し、「健康関連総コスト換算による評価」、「パフォーマンス低下度による損失額算定評価」の2つから評価します。

また、「健康関連総コスト換算による評価」は、前述した健康関連総コストで示したデータが一例です。

プレゼンティーズムやアブセンティーズムを改善することで、医療や保険にかかる費用の削減をはじめ、労働生産性や労働意欲の向上、さらに市場における競争力の優位性を保つと考えられています。

特に市場競争力の優位性については、経済産業省と東京証券取引所が協力して「健康経営銘柄」として選んだ企業があり、選定された企業はTOPIXとの比較において株価が他社よりも優位に推移しているといわれています。

プレゼンティーズムとアブセンティーズムは従業員の健康問題に起因するため、オフィス環境の調整や健康意識の向上、さらに組織体制づくりや制度・施策の実行を行うことが大切です。

以下で、具体的にみていきましょう。

まず、オフィス環境での自身の心身の調和と活力の向上を目指すセルフケアを行っていきましょう。

セルフケアは、経済産業省が提言する「健康経営オフィス」で述べられており、従業員の健康を保持・増進する7つの行動に含まれています。具体的には体を動かしたり、休憩・気分転換をしたり、適切な食行動を取ったりすることなどです。

出典・参照： 健康経営オフィスレポート｜経済産業省

メンタルヘルスの不調や心身症など精神に関する不調を予防・改善するためには、職場の同僚や上司などとコミュニケーションを取りサポートし合うことが大切です。

そのためには、「無理をせず、体調が悪い時には職場の仲間に頼ってもいい」と思える状態や関係をつくり、お互いに声をかけやすい環境を目指していきましょう。

前述したセルフケアや職場の仲間同士のサポートをスムーズに進めていくためには、それらを後押しするための環境調整が必要です。

具体的にはラジオ体操やストレッチの実施、リラクゼーションルームや仮眠室の設置、オンラインツールを利用した雑談ルームの設置、フリーアドレスの導入などが挙げられます。

従業員が50人以上の企業や事業所の場合は、産業医による職場全体の安全衛生が求められています。産業医などの相談窓口を上手に活用することで、プレゼンティーズムとアブセンティーズムを予防・改善することが期待できます。

出典・参照： 産業医について～その役割を知ってもらうために～｜厚生労働省

事業所によっては、従業員が50人未満となり産業医が選任されていないケースもあります。こうした場合は、事業所以外の機関を利用してみてください。

たとえば東京都では「地域産業保健センター」を設置し、小規模事業場の事業主や従業員に対して、健康診断結果の相談や面接指導、会社の健康管理や労働環境に対するアドバイスなどを実施しています。

プレゼンティーズムやアブセンティーズムを予防・改善するためには、働く人自身が健康意識を高めることも大切です。

そのためには日ごろから食事や身体活動・運動を工夫したり、自分の健康状態や健康に関する情報を積極的にチェックしたりしましょう。

プレゼンティーズムとアブセンティーズムは、企業や組織の「健康経営」を述べるうえで切り離せない評価です。そのため、健康経営についての理解を深めることも重要でしょう。

前述したように健康経営は、企業などが従業員の健康保持や増進の取り組みを行うことで生産性を向上させ、将来的な収益性などを高める投資であるという考えのもと、従業員の健康管理を経営的視点で捉えて戦略的に実施することです。

これは従来のコスト管理や、コスト面からの医療費適正化という考えから脱し、人を企業や組織における重要な資産と捉える「全体最適」を目指したものといえるでしょう。

健康経営を取り組んでいる企業が社会に認知され評価されるよう、経済産業省では「健康経営オフィスレポート」を刊行し紹介しています。

以下では、このレポートの中から3つの企業を紹介するため、ぜひチェックしてみてください。

株式会社ダスキンでは、「ダスキン健康宣言」を行い、社員とその家族の健康維持・増進に取り組んでいます。この宣言を実現するために事業所、健康保険組合、労働組合それぞれが協働し三位一体体制で5つのテーマを策定しています。

5つのテーマとは生活習慣病の重症化予防、がん検診の受診促進、メンタルヘルスへの取り組み、健康意識の向上、そして健康白書の公表です。

具体的な取り組みとしては、コミュニケーション空間や休憩スペースになるカフェスペースの設置や、トイレタリーの充実が挙げられます。

出典・参照：社員の安全・健康維持・増進｜株式会社ダスキン

株式会社パソナグループでは「パソナグループ健康宣言」を実施し、企業活動に関わる全ての人々の心身ともに健康で豊かな生活を送ることを目指しています。

この宣言では「健康的に働く環境を育む」、「健康的な文化を創造する」、「健康的な食を創る」ことを3つの柱とし、社内でも下記の3つのアクションを通じて健康経営に取り組んでいます。

・それぞれのライフスタイルに合わせた多様な生き方の創造
・「ソーシャル・ワーク・ライフ・バランス」の実践を支援
・夢、志、自信、誇りを持ち、働く人材を育成する

アマゾンジャパン株式会社では、楽しみながら働くことをモットーとしています。従業員に対して高い成果を求めるだけでなく、自分たちが楽しみながら働くことで新しい考えや行動を起こして、新しい歴史を創り続けることを奨励しています。

具体的には、オフィス内で体を動かせるようにボルダリングウォールを設置したり、物流拠点ではラジオ体操や部活動を実施したりなどです。さらに、働く人たちが適切な食行動を取れるよう、栄養バランスや化学調味料などが少ない食事を提供しています。

本記事で紹介してきた「プレゼンティーズム」と「アブセンティーズム」、そして「健康経営」は、従業員の健康づくりを経営的な視点で捉えたものです。

少子高齢化が進み労働人口の減少が危惧される日本において、働く人たちの心身の豊かさや健康は重要であるといえます。こうした社会的課題の解決策の1つとして、プレゼンティーズムやアブセンティーズム、また健康経営などが注目されています。

本記事を参考に、ぜひプレゼンティーズムなどの健康経営について理解を深めてみてください。