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パイロットになるには?年齢/費用/身体の条件|平均年収と相場

業界・企業研究

パイロットはとても夢のあるお仕事のイメージがあります。パイロットになるにはどうしたらいいのでしょうか。パイロットになるにはどのぐらいの費用が掛かるんでしょう。平均年収はどのぐらい?パイロットになるための資格や条件を調べてみました。

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パイロットに必要な資格

まずは、必要な資格から説明していきます。

パイロットになるには必要な資格が3つあります。 ・定期運送用操縦士 ・事業用操縦士 ・自家用操縦士 この試験にそれぞれ合格しなくてはなりません。

3つの資格の違い

・定期運送用操縦士 JALやANAなどの航空会社のパイロット 国内線や国際線の定期航路の航空機を機長として操縦する場合等に必要な資格です。 ・事業用操縦士 農薬の散布、警察、消防などのパイロット 遊覧や報道といった、報酬目的で使用する場合や、航空会社で副操縦士として航空機を操縦する場合に必要な資格です。 ・自家用操縦士 報酬を受けないで、無償の運航を行う航空機つまり自家用の軽飛行機やビジネスジェットなどを操縦するのに必要な資格です。日本の運転免許の第一種に相当します。 飛行機(固定翼機)・回転翼航空機・滑空機・飛行船に分かれています。 すべて、国土交通省管轄のパイロットになるには必要な国家資格の一つとなっています。

パイロットになるにはどうすればよいのか(学校)

ライセンスを取得し、パイロットになるにはどうしたらよいのでしょう。ライセンス取得にはいくつかのルートがあります。 1つ目は、学校を卒業してから航空会社に入社、自社のパイロットになるためのライセンス(資格)を取得する方法です。 2つ目は、独立行政法人〈航空大学校〉に入学するすること。 在学中にいくつかのライセンスが取得でます。その後、航空会社に入社する方法です。 3つ目は、防衛大学に入学し、自衛隊のパイロットを目指すという方法です。 前の2つの違いは、ライセンスを取得するために必要な訓練を、航空会社に入社後に行うのか、入社前に行うのかです。それぞれ特徴がありますが、どれも学生を対象としたパイロットの採用コースになっています。

パイロットになるには(必要学歴)

JALやANAといった大手の航空会社の自社養成パイロットになるには試験を受けなければいけません。受講資格は「大学新卒者」もしくは「大学院修士課程修了予定者」が必要な学歴です。子会社パイロットになる場合は高卒でも応募可能な場合もあります。ただし、現在はANAのみの実施となっているようです。 航空会社の自社養成パイロット採用試験は、採用数もわずかであり、非常に狭き門です。採用試験は面接、適性検査のほか、身体検査も綿密に行われています。航空大学校に入るためには、「大学2年修了者(もしくは短大・高専卒業・専門士・または高度専門士の称号を付与された専門学校卒業者で、入学年の4月1日現在で25歳未満の者)」が応募資格となっています。

一般大学でも取得できるように

2006年に開設された東海大学工学部航空宇宙学科航空操縦学専攻では、ANAと航空大学校が提携しています。一般の私立大学在学中にライセンスが取得できるようになり、もちろん大学卒業の「学士」資格も取得できます。 また、2008年には同様に、法政大学理工学部機械工学科航空操縦学専修と桜美林大学フライト・オペレーションコースがJALの協力によって誕生しました。さらに、熊本県の崇城大学工学部宇宙システム工学科専修過程パイロットコースが、本田航空の協力で生まれています。これらはまだ歴史が浅いものの、日本でもパイロットになるためのルートは時代とともに増えていきています。

パイロットになるには(社会人、中途採用)

社会人になってからパイロットへの夢が諦めきれず、目指したくなるという人いると思います。実際社会人からの航空業界への転職は可能なのでしょうか。中途採用を行っている会社はあるのでしょうか。

自社養成パイロットを狙う

エアラインのパイロットを目指す方法として最も一般的なのは、航空会社の自社養成パイロットとして採用されて、訓練後晴れてパイロットに、という流れです。パイロットになるにはこの方法も転職方法としてはありですが、大手は厳しいかもしれません。ですが子会社ならいける可能性はあるかもしれません。

有資格者枠を狙う

社会人の方が転職してパイロットになるには、JALやANAの子会社の有資格者を対象とした募集枠に応募する方法が有力です。ただし有資格者限定ですので、必要なライセンスに関しては自費で取得しておく必要があります。ライセンスを取得する方法としては、海外で自家用までのライセンス取得後、国内に舞い戻り事業用のライセンスを取得するという方法が現実的でしょう。(海外のほうが費用が安いため)

社会人からパイロットになるには2つの方法があるのを紹介しました。後者の場合でも、ライセンスをとったからといって採用される保証はありません。1000万以上かけてライセンスを取得し結局どこにも採用されないなんてことになれば悲惨です。まさに人生をかけたギャンブルのような選択になるでしょう。やはり最初はまずは自社養成を狙うのが正攻法なのではないでしょうか。

自分でライセンスを取得する

航空会社の自社養成」や「航空大学校」ではなく、自分でライセンスを取得し、航空会社の就職試験を受ける方法もあります。この場合は新卒とは別の採用枠での受験となりますが、すべての航空会社では実施していません。この方法による採用試験を実施する航空会社が出てきた背景には、近年話題になっている「格安航空会社の台頭」が挙げられます。 パイロット養成には莫大な費用がかかるため、既存の航空会社はコストダウンを図ろうと、自費でライセンスを取得した人を積極的に採用するようになりました。現在では、JALエクスプレスやジェイ・エア、エアーネクスト、エアーセントラルなどが、ライセンス取得者の採用を頻繁に行っているようです。

パイロットになるには(身体条件)

身長制限

パイロットになるには年齢制限がありません。しかし、日本ではパイロット訓練を受ける上で身長制限が158cm以上という条件があります。航空大学校に入学するためにはこの条件を満たしていないといけますせん。航空自衛隊のや海上自衛隊のパイロットになるための航空学生に受験する場合でも、身長158cm以上190cm以下という制限がついています。190cm以下、というところに引っ掛かるかもしれませんが、戦闘機のコックピットは狭いですので大きすぎるのもNGなのです。 日本では女性のパイロットが少ないのも、この身長制限が日本人女性の平均身長155cmと基準から低いことがあげられます。女性がパイロットになるには厳しい条件ですね。あくまでも、日本での条件ですので人によるとアメリカに行ってライセンスを取った、という人もいるようです。

視機能

視機能についてです。 遠見視力 中距離視力 近見視力 両眼視機能 視野 眼球運動 色覚 以上です。 一般の人が言う「目が良い」は遠見視力に当たります。中距離はもう少し近いところでの視力をはかります。近見視力というのは、30cmくらいの近距離に置かれた「とても小さい字」を読まされます。これは計器をちゃんと見れるかということだと思います。

視力

一般的に言われている視力の話です。 現在のエアラインパイロットの航空身体検査(第一種)では裸眼だろうと矯正だろうと基準は以下の通りです。 ●各眼の矯正視力が1.0以上であること。 ●各眼の屈折率が-5.5~+2.0ジオプトリー内であること。 (JALHPより引用:http://press.jal.co.jp/ja/release/201401/002779.html) 航空自衛隊の航空学生、飛行幹部候補生に関しましては以下のような基準になっています。 自衛隊の場合 ●遠距離視力裸眼で両眼とも0.2以上で、 かつ矯正視力が1.0以上、近距離視力裸眼で両眼とも1.0以上(航空自衛隊HPから引用:http://www.mod.go.jp/asdf/faq/) よく勘違いされる方がいますが、裸眼じゃなくても矯正で基準を満たしていればOKです。昔は裸眼視力が理由で試験が受けられないもありましたが、今は改善されました。 ただエアライン・自衛隊双方とも、日本では認可されていないためレーシックを受けてしまっていたら試験を受けること自体厳しくなります。

パイロットになるにはどのぐらいの費用がかかるのか

パイロットになるにはどれくらいの費用がかかるのか?ということを気にされる方が多いようなので、学費、その他もろもろの経費について詳しくお話したいと思います。

自社養成パイロットの場合

まずエアラインの自社養成パイロットになるには費用はかかりません。社員として活動しているので、それどころか訓練中であってもお給料としてお金をもらえます。訓練費は全て会社負担となりますので、エアラインパイロットを目指す上でこれ以上ベストな方法はないでしょう。なお自社養成の場合は4年生大学を卒業しなければいけませんので、私立大なら 総額400万~600万くらいはかかります。国立ならば240万程度です。

航空大学校に通う場合

航空大学校に通って訓練を積む場合は、学費に加え生活費がかかります。(航空大学校では教育上の観点から原則全寮制)学費が2年で大体300万円、生活費が2年で大体150万円だそうです。なお学費や生活費の工面のためのアルバイトを禁止しています。働きながら、という選択肢は残念ながらとれません。

パイロットの年収

高収入といわれる職業

航空会社のパイロットは医師や弁護士などと同様に、高年収の職業として知られています。しかし、ここ数年は少しずつ給与水準が下がっていると言われ、また各社間での差も開いてきています。最も平均年収が高いのは大手航空会社であり、JAL、ANAのパイロットの年収は2000万弱ほどといわれています。パイロットは一般的に年齢(勤続年数)とともに給料が上がるため、大手の場合は機長になれば2000万円を超える人も多く出てきます。 しかし新規参入の航空会社や中堅の航空会社の場合、平均年収が800万円程度となり、大手とは倍以上の差が出るケースもあります。航空会社の競争は厳しく、今後も同様の給料が維持されるかどうかは不透明な状況になっています。初任給に関しては、ANAの自社養成パイロットでは大卒で201,848円(2012年度実績)と発表されています。厚生労働省の平成27年賃金構造基本統計調査によると、航空機操縦士の平均年収は43.1歳で1,712万円となっています。 ・平均年齢:43.1歳 ・勤続年数:16.7年 ・労働時間:136時間/月 ・超過労働:2時間/月 ・月額給与:1,272,100円 ・年間賞与:1,855,700円 ・平均年収:17,120,900円 (厚生労働省調べ)

パイロット不足

“団塊の世代”が定年を迎え、大量のパイロットが現場を去り、各航空会社では深刻なパイロット不足に頭を悩ませています。特に近年の日本では「LCC」という格安航空会社が増えていることや、成田空港、羽田空港の整備・拡張も進んでいるため、国際線の発着数がどんどん増えています。 新興エアラインが増えれば、それだけパイロットの数も必要であり、新たな人材の確保が急務となっています。パイロットになるには多くの時間や、費用が掛かります。そのため、自費でパイロットライセンスを取得した人を採用するケースが増えているようです。 最もパイロットの数が多いのは二大航空会社のJALとANAですが、それらの「自社養成パイロット」採用に関して言えばJALは中止しており(2012年末現在)、再開のメドも立っていないようです。一方、ANAでは毎年1回、定期的な採用募集がかけられています。

定期的に募集がされている

大手の子会社や格安航空会社でもパイロットを募集していますが、すでにライセンスを取得し、プロパイロットとして経験のある人を外部から採用する方法が中心となっています。 格安航空会社ではこの先、新卒の学生を採用して自社で育成する方針も打ち出していますが、時間とコストの面からまだ見通しは立っていない状況です。 ここ数年では業界全般の動きが激しくなっているため、少なからず採用募集状況にも影響があると思われます。パイロットを目指す方は、最新の業界情報を積極的に追うことをお勧めします。

憧れの職業

いかがでしょうか? パイロットは昔から子供が憧れる職業の一つに挙げられます。夢を叶えた時の喜びはとても大きなものになります。ぜひパイロットを目指してください。

〈参考文献〉 平成27年賃金構造基本統計調査 結果の概況|厚生労働省 大学・短期大学・専門学校の学費がわかる!【学費.jp】 パイロットになるには | パイロットの仕事、なるには、給料、資格 | 職業情報サイトCareer Garden パイロットの身長制限について

転職すると給料・年収が上がるってホント?

新卒で入社していくらスキルを身につけても、スキルに見合った給料を払われるのではなく、その会社で行われ続けている昇給制度で、少しずつ給料が上がることがほとんど。 新卒入社で身につけたスキルは、現職よりも、転職時のほうが高く評価されやすいので、転職によって年収が上がります。 「でも、自分のスキルってそんなに評価されるかなぁ」という疑問は、転職エージェントに聞くことができます。特に、「リクナビNEXT」は、求人数も多く、古くから運営されているため、求人の動向を詳細に教えてくれますよ。 来週にでも、「自分のスキルで転職して年収が上がるのか」を仕事帰りに聞きにいってみましょう。想像よりも自分のスキルへの評価が高くて驚くかもしれません。 ※相談は無料

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